南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）の発表が続く中、お盆休みを迎え帰省や旅行のシーズンが本格化した。臨時情報の対象は、茨城から沖縄の２９都府県７０７市町村と広範囲だ。内閣府などは地震発生に備え、水・食料の備蓄や家具の固定、避難場所の事前確認の重要性を訴えている。
内閣府はホームページで南海トラフ地震への備えを特集している。臨時情報発表時の備えとしては、水や食料の備蓄に加え、タンスや本棚などの固定を挙げる。携帯ラジオや常備薬、携帯電話の予備バッテリーなどを入れた非常用の持ち出し袋を準備して常に近くに置くことも重要としている。
家族らと緊急時の避難場所や連絡手段を確認しておくことも必要だ。窓ガラスの飛散防止策を取り、高い場所に物を置かないことも求められる。崖近くの部屋から離れて安全な場所で生活し、すぐに逃げられる服装で就寝することも大切だ。
水・食料の常備量は判断が難しいが、埼玉県は最低でも３日分、可能なら１週間分を求める。水は１人につき１日３リットルが必要という。缶詰やレトルト食品などの非常食を少し多めに買い、定期的に食べてその分を買い足す「ローリングストック」も有効と指摘する。
お盆休みに入った今の時期に特に大切なのが、帰省先や旅行先での避難準備だ。各地域のハザードマップを確認し、避難所の場所や自宅・宿泊先からのルート、津波浸水想定エリアなどを十分に把握しておくことが求められる。
臨時情報発表が続く中、ＳＮＳ上のデマにも警戒する必要がある。地震発生日に関する根拠不明の予測や迷惑サイトに誘導する投稿もある。内閣府はＸ（旧ツイッター）の公式アカウントで「投稿写真や動画の中には外部サイトへの誘導を目的とするものがある」として、むやみに拡散しないよう呼び掛けている。
［時事通信社］