【パリ時事】隔年で開催されるパリ国際自動車ショーが１４日開幕し、報道公開された。前回２０２２年に不参加だった米電気自動車（ＥＶ）大手テスラやドイツ自動車大手ＢＭＷが復帰。会場は活況を呈したが、日本の大手メーカーは引き続き不在だった。
一般公開は１５～２０日。主催者は計５０万人と、前回を１０万人上回る来場者を見込む。
新車販売が低迷する欧州では今年、スイス・ジュネーブの伝統ある国際自動車ショーの終了が決定。前回が振るわない内容だったパリは、９０回の節目を迎えた今回が正念場となりそうだ。
独フォルクスワーゲン（ＶＷ）は新型スポーツ用多目的車（ＳＵＶ）の「タイロン」、仏ルノーは、動力源として充電式バッテリーと長距離走行用の水素燃料電池を備えた新型ＥＶ「エンブレム」を公開。日本勢では、機械部品メーカーのＴＨＫが自社製のブレーキやモーターを搭載した試作車を出品した。
中国勢はＥＶ大手の比亜迪（ＢＹＤ）や広州汽車集団、小鵬汽車などが出展。ただ、欧州連合（ＥＵ）は中国から輸入されるＥＶが不当な補助金で安価に販売されているとして、最大約３５％の追加関税を課す可能性がある。
［時事通信社］