日本野球機構(NPB)と日本プロ野球選手会の事務折衝が21日、都内で行われ、NPB側は12球団合同トライアウトの今年限りでの廃止を検討しているとして、継続する場合は選手会が主催することなどを提案した。
合同トライアウトは、現役続行を希望する戦力外選手らに公平なアピールの機会を与えることなどを目的に01年から実施している。しかし、近年は各球団とも編成担当者が他球団の選手をシーズン中からチェックしており、トライアウトで獲得が決まるケースは激減。一方で“引退試合”として参加する選手も増えている。
事務折衝に出席した広島の鈴木球団本部長は「現実的に、トライアウトの結果を見て(獲得を)決めることはない」と説明。今後は実行委員会などで議論を進める。
選手会の森忠仁事務局長は、「選手会でできるか、引き続き(実施を)お願いするか、調整する」と話した。継続する場合も、NPB以外の社会人や独立リーグ関係者向けに重点を置くなど、形態を変える可能性を示唆した。