日本サッカー協会の影山雅永技術委員長はは９日、都内で技術委員会後に取材に応じ、大学や高校に所属したままＪリーグの公式戦に出場ができる特別指定選手制度の在り方について議論したと明かした。
選手として最も成長する年代に、種別や連盟の垣根を越えて「個人の能力に応じた環境」を提供することを目的とする同制度。所属元、選手、受け入れ先のＪクラブの申請を受け、基準を満たした場合に技術委員会が認定した選手が、大学や高校などに所属したままＪリーグなどの公式試合に出場可能となる。日本代表ＭＦ三笘薫（ブライトン）、同ＭＦ旗手怜央（セルティック）ら同制度を通じてＪリーグで活躍し、海外クラブへの飛躍した選手も多い。
一方で、８月にはＪ１の横浜ＭでＦＷ塩貝健人（慶大）が特別指定選手として認定され、２０２７年から入団が内定していた中、オランダ１部ＮＥＣへの移籍が決まったため、認定解除となったケースが発生した。
１９９９年に開始した同制度は何度も改変されてきた経緯がある。影山委員長は「仮契約をして（選手を）借りたまま全然育てないのではなく、借りた以上は責任を持って、卒業した時にはチームに入ってくださいと。それを条件に制度が成り立ち、卒業した後にそのまま入団する前提の中での契約に変わった。これが海外のクラブがそこに入り、ドメスティック（日本国内）な信頼関係だけでは終わらなくなった」と現状を説明した。
そして「インターナショナルマーケットに乗っかってしまった以上、制度やルール、金銭などをどうそろえていくかがメインテーマ。選手の成長が第一だけど、送り出した大学、クラブに迷惑かからず、送り出した以上はメリットがある制度設計にするにはどうしたらいいかを話し合った。技術委員にはＪクラブ、Ｊリーグ、大学の方もいるので、いろんな所属先の人たちで熱い議論になった。制度設計の専門家も入れて議論していこうと。なくすことも含めて、なくなったら何が困るか、何が良くなるかも含めて議論した」と、同制度を廃止することも選択肢に入れて議論を進めていく意向を明かした。