楽天モバイルは11月27日、関東地方での5G（Sub6）エリア拡大を発表した。これは、同社が通信品質向上に向け、2024年内をめどを目標に進めている取り組み。完了時期を当初予定の最大1.6倍を超え、2.1倍にまで拡大した。
計画前倒しの要因に、同社は「共用帯域における衛星通信との干渉調整条件緩和に伴い、関東地方における既存の5G基地局の電波送信出力を上げることで、Sub6エリアを拡大してきたこと」に加え、「Sub6基地局のソフトウェアアップグレードを実施したこと」を挙げている。
同社常務執行役員で副CTO兼モバイルネットワーク本部長の竹下紘氏は同日のネットワーク勉強会で、「約1カ月の前倒しができた」とした上で、「少し局数を増やしたことと、出力を上げるだけでなく、アンテナの向きを少し上向きにし、電波が届きやすくなるようにした」と述べた。
同社は、東海地方や近畿地方でも同様の対策で、Sub6エリア拡大に取り組み、Sub6基地局のキャパシティーの増強施策の効果も合わせて、5G接続時のセル当たりのトラフィック向上を図ったとしている。
2024年9月末時点で、全国47都道府県に合計1万7494局の5G屋外基地局を展開している同社は、5Gネットワークの8割超でMassive MIMOを採用している。当初からOpen RANベースの完全仮想化クラウドネイティブモバイルネットワークを構築し、仮想化プラットフォーム上で稼働する基地局のソフトウェアをアップグレードすることで、Massive MIMOでのビームフォーミング機能の拡張を迅速に実現した。
同社は2025年1月から、九州や沖縄などでも同様の施策により、5G基地局のキャパシティーの増強、5Gエリアの拡大を順次実施予定だ。