ソーシャル動画分析サービスなどを提供するエビリー（東京都渋谷区）は7月4日、今回の東京都知事選は4年前に比べYouTubeの使い方に変化が生じているという調査結果を発表した。候補者56人のうち、30人が公式のYouTubeアカウントを保有し、これを活用していた。
YouTubeデータ分析ツール「kamui tracker（カムイトラッカー）」を使って関連動画（タイトルに“都”や“選”が入る動画）を抽出した。4年前の都知事選と数を比較したところ、まだ選挙期間中であるにも関わらず、今回の方がチャンネル数、動画の本数ともに大幅に増えた。
抽出した動画タイトルに入っていた文言を比較したところ、特定の候補者にフォーカスした動画が急増していることが分かった。スマホ視聴に合わせた短い尺の動画「shorts」も上位に。
一方、4年前の都知事選は選挙専門チャンネル「選挙ドットコム」（イチニが運営するWebサイトの公式動画チャンネル）が投稿するコンテンツが大半だったという。
エビリーは、候補者個人の発信や候補者自体を動画タイトルにする傾向が鮮明になったと指摘。その背景として、YouTubeの検索メディアとしての台頭が挙げられるいう。
候補者が自身をアピールする一方、視聴者側の求める内容や視聴行動も変化した。「おそらく2020年は、動画はテレビで、詳細はインターネットの検索で候補者の情報を取得していたところが、（今回は）知りたい情報をYouTubeで検索して動画で知るという行動に変遷したと考えられる」（エビリー）。