米Unity Technologiesは9月13日、新しい料金体系としてゲーム開発者などに案内していた「Runtime Fee」を撤回すると発表した。これは定額ライセンス費用に加え、一定規模以上のゲームから1インストールごとに追加で料金を徴収するもので、発表直後から世界中の開発者が反発していた。
Unityは、Runtime Feeを撤回し、従来のシートベースのサブスクリプションモデルに戻すことを決定。無料の「Unity Personal」から、年間の総収益および調達金額が20万ドルを超える開発者／企業に適用される「Unity Pro」、総収益／調達額が2500万ドル以上で適用される「Unity Enterprise」の3プランを継続する。2024年内にリリース予定の「Unity 6」にも引き継がれる。
Unity Personalは、開発者・開発企業の総収益および調達額の基準を2倍に引き上げ、20万ドルまでであればPersonalを利用できるようになる。一方、ProとEnterpriseはサブスクリプション価格を25年1月1日から値上げ予定。Proは8％、Enterpriseは25％価格を引き上げる他、今後も年に1度の価格改定の可能性を示唆している（Enterpriseプランはパッケージのカスタマイズの相談に対応）。
Runtime Feeを巡っては、23年9月の導入発表直後から世界中の開発者が反発。ゲームエンジンの移行を表明するところも現れた。これを受けてUnityは修正案を提示。対象を年間収益が100万ドル超えのゲームに限定するなど開発者コミュニティに譲歩する姿勢を見せた他、取締役会長兼CEO兼社長を務めていたジョン・リチティエロ氏が23年10月に退任を発表するなど、社内外で混乱が巻き起こった。