情報処理推進機構（IPA）は10月15日、約1年後にWindows 10のサポートが終了するとして、早急に移行するよう注意喚起した。同OSは、2025年10月14日（米国時間）にサポートが終了し、基本的にセキュリティ更新プログラムの提供をしない予定。期日以降、同OSを使い続ける場合はセキュリティリスクが高まるため、速やかな最新版への移行が望まれるとしている。
25年10月14日にサポートが終了するのは、医療機器やATM用の長期サポート版を除く全エディション。IPAは「一般的にサポート終了後は新たな脆弱性が発見されても、製品ベンダーによる修正が行われない。よって、脆弱性を悪用した攻撃による情報漏えいや意図しないサービス停止などの被害を受ける可能性が高くなる」と危険性を説いている。
OSのサポート終了に伴い、OS上で稼働しているWebブラウザやメールソフトなどのサードパーティー製のソフトウェア製品もサポートを終了する場合がある。そのため、IPAはこれらのソフトウェアの更新も併せて実施してほしいと案内している。
「2024年1月～9月までに公開されたWindows OSの脆弱性の悪用を確認されたとする情報が9月時点で15件登録されていることからも被害を受ける可能性が高いと考えられる。そのため、Windows OSの脆弱性対策は適切に実施する必要がある」（IPA）