安定的なリターンを目指すか？売却益で大きなリターンを目指すか？
株式投資によって得られる「利益」には、売却益、利益の配当、株主優待などがあります。
安定的なリターンを目指すのであれば、「配当および株主優待」を期待する投資スタンス。大きなリターンを見込んで売却益を目指すのであれば、割安株や成長株を見つけ、購入価格よりも高く売却する投資スタンスとなります。
株式投資において、絶対的に正しい投資スタンスというものはありませんが、安定的なリターンを目指すのか、もしくは売却益を目指すのか、その立ち位置は決めておく方が良いでしょう。
株主優待狙いの投資家に勧めたい利回り計算
今、個人投資家に長期保有を促すために、株主優待を導入する企業が増加しています。今年の秋には、株主優待実施率が上場企業の3割を超えたとのことです。この背景には、株主優待の人気の高まりがあります。「株主優待」は、株主の権利確定日に一定株数以上を保有していれば、会社が利益を上げているか否かにかかわらず、確実に得られるリターン。ただし、株価から計算するとお得感が低い可能性も。
そこで、安定的なリターンを狙う投資家にお勧めしたいのが「配当・優待利回り」の計算。具体的には、「（1年間の配当と株主優待の価値）÷株価×100（％）」で求められます。
株主優待の商品・サービス自体はもちろん、この利回りの数値が魅力的な水準であれば、その投資は「良い投資」と判断して良いでしょう。
例えば、ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランド。100株で1デーパスポート1枚（6,400円）、年2回で12,800円分。そして、2015年3月末時点の配当予定が100株保有で6,000円、年2回で12,000円。以上の合計が24,800円。12月10日の終値が25,955円であるため、100株で2,595,500円。利回りは「24,800円÷2,595,500円×100≒0.96％です。この数値が魅力的であれば投資価値あり、そうでなければ見送り、という判断となります。
「配当・株主優待の権利」を放棄して売却益を得る選択肢も
一方、「配当・株主優待の権利」を放棄して売却益を得るのも一つの方法です。具体的には、権利付最終日には一般的に株価が上昇する傾向にあり、そのタイミングで売却すると「配当・優待」の権利はありませんが、売却益を確保しやすくなります。
ちなみに、その翌日には配当・株主優待の権利がなくなるため、株価が下がることが多いようです。なお、「権利付最終日」とは配当・優待の基準日の3営業日前をいい、例えば、2015年3月31日が権利確定日とすると、権利付最終日は3月26日となります。
配当・優待狙いと売却益狙い。あなたの投資スタンスはどちらでしょう？
（益山 真一／ファイナンシャルプランナー）