総合園芸事業を展開する横浜植木（横浜市南区）は、国産バイオマスを主原料とする農園芸用資材を開発した。放置竹林の竹を使用。土の中で分解するため、花壇などに苗をそのまま植えることができる。現在、自治体や法人を対象に試作品モニターを募っている。
新製品「バイオーレ ポット」は東海化成（岐阜県）と共同開発した。主な原料には、九州地方の放置竹林から回収した竹を使用。植え付け後は土壌中の微生物によって分解されるという。モニターには試験環境や結果に関するアンケートの提供を依頼。検証を経て販売時期や価格を決める。
横浜植木によると、茶殻やトウモロコシの芯といった植物残さからの生産もできる。環境への負荷がなく国内で調達できるため輸送コストを軽減。農園芸作業の省力化といったメリットもある。同社は脱炭素化の取り組みの一環として、積極的に開発を進める方針。
モニターに関する問い合わせは、同社メール（info@bio-le.com）。