ニューヨーク・タイムズの記事で「ことし行くべき場所」とされた山口市、さらなるPRに向けて、きょう、山口大学の学生がオリジナリティーに富んだアイデアを提案しました。
「大学生が考えるこれからの山口市の観光政策」をテーマに行われた発表会。
「ニューヨーク・タイムズ」の記事を受けておよそ90億円とする経済効果を算出した山口大学経済学部の加藤真也准教授のゼミの学生が今後のPRに向けてアイデアを発表しました。
（学生）
「インバウンド対応メニューを講習会やセミナーなどで指導していく。私たちが推していきたいポイントだが〝山大生インバウンドメニュー作成協力プロジェクト〟です。インバウンド対応したい飲食店のメニュー作成に山大生が協力します」
こちらの学生は県内の特産品を使用したアロマを使った空間作りを掲げました。
（学生）
「湯田温泉の観光地をやめるということです。単なる観光地ではなく湯田温泉を究極の癒し空間としてPRしていきたい」
このほか、SNSでの発信を盛り込んだプレミアム宿泊券や山口市の公式youtubeを活用した市民参加型のチャンネル作成などのアイデアが発表されました。
（伊藤和貴山口市長）
「学生の力をすぐにでも使えそうだなと思っている。学生の若い感性をしっかり活用するまちづくりこれが重要なテーマになると実感した」
「ニューヨーク・タイムズ」の記事で追い風を受けている山口市、学生たちのアイデアは、きっとプラスになるはずです。
この記事の動画はこちらから再生できます