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トヨタが突如「新型モデル」世界初公開! TOYOTAロゴ採用のマルチ仕様&ハイラックスEV仕様をタイでサプライズお披露目した理由とは

くるまのニュース 2022年12月14日 19時15分

トヨタは、タイでおこなわれた「タイトヨタ60周年式典」にて同市場で将来的に発売する新型モデルをお披露目しました。

■タイトヨタ60周年式典でお披露目された2台のモデルとは

 2022年12月14日にトヨタは、タイでおこなわれた「タイトヨタ60周年式典」にて同市場で将来的に発売する新型モデルをお披露目しました。

 トヨタは、タイ市場に進出してから2022年で60周年を迎えました。

 トヨタのグローバル展開のなかでも黎明期に進出したタイ市場では、当初日本から部品を輸入して組み立てをおこない販売していました。

 その後、開発・生産の拠点した会社や施設を展開することで、いまやタイの自動車市場でトップクラスのシェアを誇るといいます。

 そのなかでトヨタ「ハイラックス」はタイの国民車といえるほどの存在になりました。

 式典に参加したトヨタの豊田章男社長は、自身とハイラックスの関係について次のように述べています。

「2002年、私たちがIMVという新しいグローバルプロジェクトをタイでスタートさせたのも、そのような想いからでした。

 その最初のモデルとして、お求めやすく安全性の高いピックアップトラックを、ここタイで一から開発することになりました。

 当時、私はアジア本部長に就任したばかりでした。その新型ピックアップの開発は、トラブル続きで、予定より大幅に遅れていました。

 私は本部長に就く役員としてはまだ若く、しかも創業家の出身ということもあり、日本国内では『このプロジェクトは失敗するかもしれない』という疑心暗鬼の声も多く聞かれました。

 私は、そんな声を覆そうと決意していました。タイトヨタの従業員と一緒に努力し、どんなことがあっても、必ず予定通りに発売しようと決意していました。

 私はタイに行き、エンジニアと一緒になって解決策を考え、即断即決で陣頭指揮を執りました。

 そうしてやっと完成したクルマは、タイチームの奮闘で、予定通りに発売されたのです。

『ハイラックス・ヴィーゴ』と名付けたそのクルマは、タイの『国民車』と呼ばれるようになり、大成功を収めました。

 ハイラックス・ヴィーゴのローンチは、私のキャリアのなかでとりわけ思い出深い経験であり、どのプロジェクトよりも、リーダーシップのあり方を学ぶ機会にもなりました。

 この経験で多くを学ぶことができ、今の私があるのも、タイの皆さまのおかげです。

 そこで、これまでの感謝の気持ちを込めて、エンジニアとデザイナーにこうお願いしました。

『お求めやすく、真にイノベーティブな新しいIMVピックアップトラックを、もう一度タイでつくろう』。

 社内では、これを『IMV 0』コンセプトと呼んでいます。正式な発売は1年以上先ですが、今日は、いち早く皆さまにご覧いただきたいと思います」

 そしてお披露目されたのが新しい「IMV 0コンセプト」と、「ハイラックスRevo BEVコンセプト」です。

 IMV 0コンセプトは、ピックアップトラックをベースにしながら荷台部分を自由にカスタマイズできる仕様です。

 これによりレスキュー仕様やポリス仕様、フラワー販売仕様、レース仕様、キャンピングカーなど多様な用途に使うことのできるマルチモデルとなります。

 またエクステリア&インテリア共に細かく分割された部品で構成されることで、ぶつけた場所だけ交換するような仕組みやインテリアも多彩なカスタマイズが可能です。

 さらに印象的なのはそのフロントフェイスで、トヨタのEVコンセプトモデル「コンパクトクルーザーEV」のような造形に加えてTOYOTAロゴが採用されることで、新しさと親しみやすさを感じるデザインとなっています。

 もう1台のハイラックスRevo BEVコンセプトは、タイ市場で販売されるハイラックスRevoをベースにしたEVです。

 この2台について前出の豊田章男社長は次のように述べています。

「この2つのコンセプトは、それぞれの役割やお客さまニーズを踏まえた、今後あるべきクルマの未来を体現しています。

 1つは、移動の自由や経済成長をサポートするクルマ。もう1つは、カーボンニュートラルとより良い地球環境の実現に貢献するクルマです。

この2つのクルマ、とくに革新的なIMV 0の準備を進めてくれているデザイナーとエンジニアに感謝したいと思います。

 私はこの2台が人々の生活の質を高め、新たなビジネスチャンスを提供できると確信しています」

※ ※ ※

 今回の2台はあくまでもタイ市場向けに発表されたコンセプトモデルですが、その思想はどの市場でも展開可能なものです。

 そのため、各国や市場のニーズが高まれば導入する動きも出てくるかもしれません。

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