2024年3月15日、日産とホンダはクルマの電動化・知能化に関する協業の検討を開始すると発表しました。欧米や中国、韓国など世界中の自動車メーカーがEV開発に注力するなか、国産大手2社が手を組むことで開発スピードを加速化します。
■独自路線を貫くホンダが大きく方向転換
日産自動車と本田技研工業（ホンダ）は2024年3月15日に都内で会見を行い、クルマの電動化、知能化に向けた戦略的パートナーシップの検討を開始する覚書を締結したと発表しました。
日産とホンダは、今回の合意に至った経緯について、カーボンニュートラルおよび交通事故ゼロ社会に向けた取り組みをさらに加速するため、環境対応技術・電動化技術・ソフトウェア開発などの領域に関する強化が不可欠となることから、両社の強みを持ち合い、将来的な協業を見据えた検討が必要と考えたと説明します。
協業の内容については、自動車車載ソフトウェアプラットフォーム、バッテリーEVに関するコアコンポーネント、商品の相互補完など、幅広い視点で検討を進めていくとします。
日産の代表執行役社長 兼 最高経営責任者 内田 誠氏は次のように話します。
「今後加速するモビリティへの変革に対し、中長期的な視点で備えをしていくことが重要であり、今回、両社が共通の課題意識のもと、合意に至ったことは大変意義深いものだと考えています。今後、両社で論議を重ね、持続的成長に向けて、WIN-WINとなる結論が見いだせることを期待しています」
ホンダの取締役 代表執行役社長 三部 敏宏氏は次のように話します。
「100年に一度と言われる自動車業界の変革期において、両社がこれまで培ってきた技術や知見の相乗効果により、業界のトップランナーとして自動車の新たな価値創造をリードする存在となり得るかの観点で、両社のパートナーシップの可能性を検討していきます」
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ホンダではこれまで、2013年にGM（ゼネラルモーターズ）と燃料電池システムや水素貯蔵技術における協業を開始したほか、2022年には、GMが開発した次世代BEV技術「アルティウムバッテリー」を搭載するグローバルアーキテクチャ採用を発表していますが、後者については2023年10月に共同開発の中止を発表しています。
一方でホンダは、これまでは国内メーカーとの協業は実施しておらず、独自路線を貫いていたことから、今回ホンダにおける大きな方向転換が図られたことがうかがえます。