クルマの車検に関し、2024年10月1日から新たな項目として「OBD検査」が追加されました。ユーザーによってはどのような影響があるのでしょうか。
■「OBD検査」スタートによって受ける「影響」とは
2024年10月1日から車検時の検査項目へ新たに「OBD検査」が追加となりました。
どういった“新制度”で、ユーザーに対してどのような影響を及ぼすのでしょうか。
OBD検査とは、日々進化を続けるクルマの先進装備に関わる電子制御システムが「正常に動いている」かどうかを判断し、ここで不具合が見つかると「車検を通すことができない」というものです。
OBDとは「On Board Diagnostics（オンボード ダイアグノーシス）」の略で、車載診断システムのこと。
現在では第2世代の「OBD2」が採用されており、日本では2009年10月1日以降の新型車に搭載が義務付けられています。
このOBD2コネクタは国やメーカーを問わず、共通の接続コネクタと故障コードが備わっています。
そこに専用の診断機を繋ぐことで内部的な故障をチェックすることができるため、目視などでは判断できない先進安全装備にまつわる部分のトラブルを車検の検査時に見つけることができるものです。
今回のOBD検査では、排出ガス等発散防止装置やABS、横滑り防止機能、ブレーキアシストシステム、衝突被害軽減ブレーキ、車両接近通報装置、自動運転技術（アダプティブクルーズコントロールやレーンキープアシストなどの運転支援システムを含む）などが対象となっています。
こうした先進運転支援機能（ADAS）などで故障が検出されると、誤作動によって事故を誘発する可能性が否定できないため、車検NGとなってしまうのです。
ただ、今回のOBD検査の対象となるのは2021年10月1日以降に発売された国産車及び、2022年10月1日以降に発売された輸入車となっており、対象車種はそこまで多くありません。
対象車種には車検証に「OBD検査対象」と記載されるので、不明な場合はチェックしてみましょう。
例えばトヨタ「プリウス」であれば、現行型の5代目（60系）のみが対象で、それ以前のモデルは対象となっていません。
そのため、今回のOBD検査の追加によって影響を受けるユーザーは、いまのところそこまで多くないというのが実際のところ。
今後年数が経過して、ADASなどにまつわる不具合が出てくることを見越してのものと考えれば、そのメリットは大きいといえそうです。
■新車ディーラーの声を聞いてみた！
実際に車検作業を請け負う現場ではどのように受け止めているのでしょうか。
首都圏の新車ディーラーに勤める整備担当者は、次のように話します。
「OBD検査の義務化以前から、OBDコネクタを備える車種の点検整備時にはOBDを用いた診断をしていました。
そのため今回の義務化によって、新たな作業量が増えるといったデメリットは発生していません」
また近年のモデルでは、OBD検査で検出されるようなトラブルが発生した際は、メーターの警告灯が点灯するケースがほとんどだといいます。
「そもそもメーター警告灯が点灯した時点で車検NGとなります。
今回OBD検査が始まったからといって、そのために車検不合格の車両が急に増えることもないでしょう」
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ディーラーや修理工場へ車検整備を依頼するユーザーにとって、今回の制度変更によって受ける大きな影響は、直近では費用面も含めほとんどなさそうです。
いっぽう、自ら「ユーザー車検」を行うオーナーにとっては、万が一NG部分があったとしても、OBD検査によって不具合の原因を特定しやすくなるというメリットはあるといえるかもしれません。