2030年冬季五輪の断念に続き、34年開催の可能性も消滅した札幌市と日本オリンピック委員会（JOC）による招致活動を受け、スポーツ関係機関が組織横断的な国際戦略機能を設ける方向で検討に入った。誤算の一因として国際オリンピック委員会（IOC）など世界の動向を十分に把握できなかったことが指摘されており、情報収集態勢や海外要人との関係強化に乗り出す。関係者が7日、明らかにした。
JOCや日本パラリンピック委員会（JPC）、日本スポーツ協会など組織の垣根を越えた国際戦略の司令塔とする構想。スポーツ庁や日本スポーツ振興センター（JSC）、日本スポーツ政策推進機構とも連携する見通し。