能登半島地震で被害を受けた石川県珠洲市などを現地調査した土木学会の調査団が6日、金沢市で記者会見し「現状でも崩壊危険性の高い斜面が数多く存在し、今後の余震や積雪などによる崩壊が懸念される」として、二次災害防止の重要性を訴えた。
副団長を務めた東北大の今村文彦教授（津波工学）は、半島周辺に今回の地震で動いていない断層がある可能性に触れ「断層がどこまで連動するか検討が必要だ」と述べた。佐渡島の沖合や半島の内陸にある断層の活動が懸念されるという。
07年の能登半島地震や20年以降の群発地震の影響で、今回の建物被害が悪化した可能性もあると指摘。「被害を予測し、備えていく必要がある」と訴えた。