スポーツ関連の政策検討を行う日本スポーツ政策推進機構は15日、スポーツ基本法改正に向けた検討委員会の第1回会合を東京都内で開いた。2011年に制定された同法を時代に即した内容に見直すために、本格的な議論が始まった。
元文部科学副大臣の鈴木寛氏と環太平洋大の友添秀則教授が委員長を務め、スポーツ関係団体や経済界などから約40人の有識者が参加。機構の会長を務める遠藤利明衆院議員は「興味深い意見がたくさんあった」と語った。
改正にあたっては、デジタルトランスフォーメーション（DX）など近年の潮流や動向を踏まえた内容を盛り込む見通し。