福島大は12日、東京電力福島第1原発の溶融核燃料（デブリ）の取り出し時に、原子炉格納容器に注いでいる循環冷却水や原子炉建屋地下の滞留水に放射性物質がどの程度移行したかを迅速に分析する技術の開発を始めると発表した。
汚染の拡散を抑制しながらデブリを取り出すには、モニタリング技術の高度化が必須。研究に当たる高貝慶隆教授（工学）は「2030年度までの実用化を目指す」と意気込んだ。
同大によると、放射性物質の特定には質量分析などの手法を使うが、試料に複数の核種が含まれる場合、測定前に分離するなどの処理に時間がかかる。研究では前処理工程の省力化や同時分析の実現を目指す。