2日の東京株式市場の日経平均株価（225種）は急落し、前日比2216円63銭安の3万5909円70銭で取引を終えた。下げ幅は、1987年の米株式相場の大暴落「ブラックマンデー」翌日に記録した3836円に次ぐ歴代2番目の大きさだった。円高の影響に加え、1日の米国市場は経済統計が低調で景気減速への懸念が広がって下落し、東京市場に流れが波及した。株式を保有する家計では金融資産が目減りするため個人消費の下振れにつながる恐れもある。
外国為替市場の円高ドル安進行を受け、輸出関連株を中心に幅広い銘柄で売りが膨らみ、終日全面安の展開。平均株価への影響が大きい半導体関連株も軒並み売られ、相場を押し下げた。終値の下落率は5.8％。1日からの2日間で計3192円下げた。
東証株価指数（TOPIX）は166.09ポイント安の2537.60。出来高概算約29億7千万株。
海外投資家を中心に日本の金融政策の先行きに対し既に不透明感が出ていたところに、追い打ちで米国景気の後退への警戒感が強まり、売りが広がった。