【ジュネーブ共同】国際オリンピック委員会（IOC）は2日、トヨタ自動車、パナソニックホールディングス、ブリヂストンの日本勢3社が五輪・パラリンピックの最高位スポンサー契約を継続しないと発表したことに関し「各社のビジネス戦略に基づく決定だ」との見解を示した。
3社は12月末で契約満了となる。トヨタ自動車、パナソニックHDに続き、1日に協賛終了を発表したブリヂストンは今後モータースポーツ活動に注力することを表明している。
相次ぐスポンサーの撤退に「五輪ブランド」の魅力低下を指摘する声もあるが、IOCは2036年以降の五輪開催に2桁の国が関心を示していると説明した。