日本スポーツ協会は20日、国民スポーツ大会（旧国民体育大会）の将来像を議論する有識者会議の第2回会合を東京都内で開き、論点の一つとなっていた都道府県対抗方式を維持する方向でおおむね一致した。トップ選手の参加を促すことや、毎年の開催を続けることについても多くの賛同意見があった。
会合では、開催地の負担軽減や開催時期など、計10項目の論点を整理。来年3月に第3回の会合を開き、提言を取りまとめる。座長を務める日本商工会議所の小林健会頭は「さまざまな意見があるが、ある程度の結論を出していく」と語った。長野県の阿部守一知事は「必要があれば改めて各都道府県の意見も聞きたい」と述べた。