東北大と岩手医大は15日、岩手と宮城両県の約6万人を平均6年半追跡調査し、東日本大震災による家屋被害の程度とその後の死亡率に「統計学的に意味のある関連性はなかった」とする結果をまとめ、国際科学誌に発表した。医療費減免などの各種支援が死亡リスクを抑えた可能性が考えられるとしている。
被災地を中心に健康情報を集める「東北メディカル・メガバンク計画」の一環。2013～16年に同意が得られた住人約5万8千人を21年まで、平均6年半（最長8年）追跡した。この間、1763人が死亡した。
家屋被害の程度が「損壊なし」のグループと比べ、「全壊（全流失）・大規模半壊」「半壊・一部損壊」「被災地に居住していない」のグループも、期間中の死亡率に大きな増減はなかった。性別や年代別でも同様の結果だった。
チームは「家屋被害がストレスにつながり、健康に影響を及ぼす」との仮説を立てていたが、公衆衛生の取り組みが死亡リスクを抑制した可能性があると考察。ただ震災直後に死亡した人が含まれていないなど、調査に限界はあるとした。