能登半島地震で、発生から約1カ月経過しても多くの地域で断水が続く中、携帯トイレなど防災用品を販売する京都市内の企業に問い合わせが急増している。同社では、東日本大震災や熊本地震の被災地に通ううちに、究極の防災グッズは「トイレセット」と気付き、自社製品を開発してきた。記者もセットを持っているものの封を開けたことがない。この機会に、使い方を教えてもらった。
■プライバシーない時「ポンチョ」 /断水時トイレ無事なら「固める」
「同じ断水状態でも、避難の状況によって、プライバシーが確保されている場合と確保されていない場合では使い方が異なります」と話すのは、防災用品の販売・開発を行う会社「カスタネット」（京都市南区）の植木力社長（65）。
トイレセットが入ったポーチの中身は、▽すっぽりかぶると中が見えない黒色のポリ袋「マルチポンチョ」と「フード」▽強度を上げたポリ袋が自立し和式トイレになる「非常用Oまるトイレ」▽水がなくても尿や便が固まる凝固剤と排便収納袋が入った「固めるトイレ」▽ティッシュ―の4点。
水洗トイレは使えるが水が流れない場合は、「固めるトイレ」があればOK。便器に排便収納袋（黒いポリ袋）をかぶせて用を足し、凝固剤を入れると、20～30秒で便も固まるという。袋の空気を抜きながら口を縛ってコンパクトにして、燃えるゴミとして捨てる。メーカーによると、臭いもやや軽減されるとする。
トイレがなく、プライバシーも確保しにくい場合は、マルチポンチョの出番だ。非常用Oまるトイレを自立させ、ポンチョをかぶって周囲から見えないようにしゃがんで用を足し、凝固剤で固める。ポンチョは縦1.2メートル横1メートルとゆったりサイズ。トイレだけでなく着替えにも活躍する。
ところで、凝固剤は本当に固まるのだろうか。ペットボトルの緑茶をプラスチックのコップに入れて実験してみた。袋を開けて粉を入れ、軽く振ると下から固まり始め、約20秒でひっくり返してもこぼれなくなった。凝固剤の正体は高分子ポリマーで、おむつの中身と同じという。
植木社長は「不潔なトイレは感染症の危険が高まるし、トイレを我慢するために水分を控えると体調不良につながる。安心してトイレができる環境は、もしかしたら食よりも大切かもしれない」と強調する。国の災害時備蓄計画によると、発災から3日間は携帯トイレの重要性が特に高く、1日一人5個が必要としている。
セットが入ったポーチは約170グラムと、持ち歩ける軽さ。災害時だけでなく、車の渋滞や急な鉄道トラブル、野外のレジャーにも活用できる。さらに同社は、「分散備蓄」も提案。ポーチを、車のダッシュボードや会社や家の引き出し、通勤用かばんなどさまざまな場所に置いて備えてほしいという。
現在、ポーチ「コレポ」（1210円）を中心に、企業や自治体、個人から1日数十件の問い合わせがあるという。同社は4月末までの売上の一部を被災地に寄付すると決めた。寄付先は、京都府と京都市が職員を派遣している石川県七尾市を想定している。問い合わせはカスタネット0120（72）7177。
■移動式の「トイレトレーラー」、被災地で活躍
能登半島地震では、全国の自治体が所有する移動式のトイレトレーラーが各避難所に派遣され、注目が高まっている。
最も早く支援に向かったのは京都府亀岡市。発災翌日の2日朝に、市長同士の交流があったという石川県七尾市から要請を受けた。同日午後2時、職員3人が毛布や飲料水などの救援物資も積み込んで出発。道路が陥没や隆起する中、通行できる道を探して午後11時すぎ、田鶴浜地区のコミュニティーセンターに到着した。
亀岡市のトイレトレーラーは、三つの個室に洋式便座があり、ソーラーパネルによって停電や断水時でも最大1500回使用できる仕組み。支援団体の給水車や現地の業者と連携し、注水やくみ取りを繰り返すことで稼働し続けた。市職員が現地に出向き、設備点検も行ったという。
同地区に電気や水道が復旧したことから、22日夕に珠洲市に移動。現在は、150人が避難し、授業も再開している同市緑丘中で活用されている。市自治防災課は「長引く避難生活に、トイレの心配がないだけでも少しの安心につながると思う。引き続き支援していきたい」としている。
トレーラーは、一般社団法人「助けあいジャパン」（静岡県）が全国の自治体で広げる活動をしており、亀岡市は2022年7月に導入。クラウドファンディングで市民らから約800万円の支援も受けた。被災地への派遣は初めて。
全国では、トレーラーを保有する19の自治体が「災害派遣トイレネットワーク」に参加。今回の震災では、30日時点で大阪府箕面市や高知市などの18台が各避難所に派遣されている。