ブランド品に似せた模倣品を買わないよう若い世代に呼びかける授業が6月、京都市北区の紫野高であった。生徒ら約300人が、模倣品の売買が正規品を販売する企業に与える影響について考えた。
フリマアプリや交流サイト（SNS）などで模倣品に出合う可能性が高い若者に向けて注意を促すため、北署が特許庁に講義を依頼。同庁の職員が6月19日、生徒らに向け、偽ブランド品が流通することで、価値ある商品を提供する企業のブランドイメージを傷つけてしまうことなどを説明した。
生徒らは人気スポーツメーカー「ナイキ」のバスケットシューズや、有名ブランドの財布などの正規品と模倣品をそれぞれ手に取り、違いを見比べていた。3年の男子生徒（18）は「ネットで買い物をする際はサイトの信ぴょう性も確認するようにしたい」と話した。