GfK Japan（東京都中野区）は、このほど「家電普及と購入方法」に関する調査結果の一部を発表しました。同調査によると、「スティック型掃除機」の普及率は5割となり、キャニスター型掃除機を上回ったことが分かりました。また、「ドラム式洗濯機」では、全体の普及率を共働き子育て世帯が上回ることも分かったそうです。
調査は、日本在住の18～69才の男女5295人を対象として、2024年4月にインターネットで実施されました。
主要な家電製品約60分類の「所有の状況」を調べた結果、「携帯電話」「冷蔵庫」「炊飯器」「テレビ」「ドライヤー」などの普及率は80%を超え、ほとんどの家庭で所有されている様子が分かりました。
また、普及率が50％以上の家電製品では、「扇風機」「ノートパソコン」「縦型洗濯機」「オーブン電子レンジ」「プリンタ」「ルータ」「電気ケトル」「スティック掃除機」が挙がり、なかでも「スティック掃除機」の普及率は50%と、「キャニスター掃除機」の47%を上回る結果となっています。
そのほか、普及率が16％～50%のアーリーマジョリティ（新製品や新サービスに対してやや慎重ではあるものの、比較的早い段階で購入する消費者のこと）市場では、「LEDシーリングライト」をはじめ、「体組成計」「血圧計」「電動歯ブラシ」といった健康家電のほか、「完全ワイヤレスイヤホン」や「タブレット端末」「ドラム式洗濯機」が挙がりました。
普及率が16％未満の初期市場では、「レンズ交換式カメラ」「スマートウォッチ」「ロボット掃除機」「スマートスピーカー」「自動調理鍋」など、近年話題に上がることが多い家電群が多く見られ、特に「スマートウォッチ」では、全体の普及率が14%であったのに対して、18～29才では19%と2割近くまで上昇しており、若年層でより普及が進んでいる様子がうかがえました。
一方、全体の普及率が6％だった「サウンドバー」は、60代のシニア層で10％と高く、年代によって普及状況が異なる様子が見て取れました。
さらに、ライフスタイル別に家電の普及状況をみると、共働き子育て世帯では「ゲーム機」（全体36％、共働き子育て世帯56％）や「ビデオカメラ」（全体17％、共働き子育て世帯43％）など子どもに関わる製品のほか、家事負担を減らす家電の導入率が全体と比べて1.5～2倍ほど高いことが分かりました。
そのほか、共働き子育て世帯のほうが保有している割合が多かった家電としては、「ドラム式洗濯機」（全体18％、共働き子育て世帯28％）、「ビルトイン食洗器」（全体21％、共働き子育て世帯42％）、「ロボット掃除機」（全体10％、共働き子育て世帯20％）、衣類乾燥機（全体9％、共働き子育て世帯15％）、自動調理鍋（全体6％、共働き子育て世帯15％）、美容家電（全体10％、共働き子育て世帯17％）などが挙がり、家事負担の軽減やセルフケアなどの時短を叶える家電の活用が進んでいる状況がうかがえる結果となりました。