首都圏を中心に強盗事件が相次いでいる影響で、防犯ガラスやフィルムへの関心が高まっている。窓ガラスを割って押し入る手口が共通していることもあり、大手警備会社への問い合わせが急増している。
8～10月、首都圏では住宅を狙った強盗事件が10件以上発生。住宅の窓ガラスを割って押し入り、住人を粘着テープで縛るなどの手口が共通している。
警察は24日までに、10～40代の実行役ら30人以上を摘発。容疑者の供述などから、SNS（ネット交流サービス）で高額報酬の強調や「ホワイト案件」などの誘い文句につられ、「闇バイト」として実行に及んでいたことが明らかになっている。
警備大手「セコム」は、バールなど大型器具による衝撃に強い構造の防犯ガラスや貫通を防ぐ防犯フィルムを販売しており、10月の問い合わせ件数は、前年同月比で40倍増となった。
窓や扉周りなどに設置したセンサーが異常を感知すると警備員が駆け付ける「ホームセキュリティ」への関心も高く、広報担当者は「一戸建てに住む方の問い合わせが多い」と話す。防犯機器の使い方についての再確認や、セキュリティー強化を検討する契約者も目立つという。
警備大手「ALSOK」にも、同様の商品やサービスについて相談が相次いでいる。広報担当者によると、離れた場所に住む親の身を案じての相談や、一度サービスを解約した人が再契約するケースが多い。
住宅の防犯対策に詳しいセコムIS研究所の浜田宏彰研究員は「強盗に入られた際、警察に通報するまでの時間を稼ぐことも重要。一番簡単で、コストがかからない対策は施錠することです」などとし、警戒を呼び掛けている。【杉田寿子】