乳幼児を中心に発症し、全身の血管に炎症が起きる川崎病は、子どもが暑さにさらされると発症リスクが高まることがわかったと、東京科学大学大学院の那波伸敏准教授（公衆衛生学）らの研究チームが発表した。気候変動の影響で、猛暑や酷暑の日は今後も増えると予想され、チームは「子どもが高温環境を避けることが、リスク軽減につながる可能性がある」としている。
川崎病は、おもに4歳以下の乳幼児がかかる原因不明の疾患。発熱や両目の充血▽唇が赤く舌にブツブツができる▽発疹――などの症状が出る。重い場合、心臓の冠動脈にこぶができるなどの心障害が残り、将来心筋梗塞（こうそく）などを起こすリスクもある。
チームは、2011～22年の、年間気温が高くなる5～9月における川崎病の全国規模の入院データ約4万8000件を解析。気象庁のデータと突き合わせ、入院リスクと日平均気温の関係を調べた。
すると、日平均気温が高いほど川崎病の入院リスクが上がった。特に、極端な暑さ（日平均気温が上位1％となる30・7度以上）にさらされると、最もリスクが低い11・3度の場合と比べて、5日以内の入院リスクが33％増えた。
小児科医でもある那波さんは「川崎病は後遺症を予防するために早期の診断、治療が鍵となる。温暖化で暑すぎる日が増えることが予想される中で、医療従事者は気温が高くなると患者数が増える可能性を踏まえて備える必要性が示された」と話した。
成果は10月30日付のオランダの国際環境科学誌（https://doi.org/10.1016/j.envres.2024.120231)に掲載された。【中村好見】