英霊をとむらうことより大事なのは新たな英霊を出さないこと - 池田信夫 エコノMIX異論正論

　安倍首相が昨年末に突然、靖国神社を参拝したことは、年明けにもいろいろな波紋を広げている。海外の反応は、中国・韓国はもちろん、欧米でも批判一色だ。首相は年頭の記者会見で「中国や韓国にもていねいに説明していきたい」と語ったが、彼らが首脳会談に応じる見通しはない。

　各社の世論調査では支持する声が多く、「国内問題に外国がとやかくいうのはおかしい」という反発が強い。安倍氏のFacebookページには8万以上の「いいね！」が集まった。「国のために死んだ祖先を国の指導者が慰霊するのは当たり前だ」という国民感情が強いのだろう。

　しかし靖国神社は、国のために死んだ人を追悼するために建てられた神社ではない。それは戊辰戦争で天皇のために戦死した者をとむらう神社として創立されたのだ。靖国には坂本龍馬や吉田松陰もまつられているが、彼らは「国のために死んだ」のではなく「天皇のために死んだ」のだ。他方、明治維新の功労者だった西郷隆盛はまつられていない。それは彼が西南戦争で天皇（明治政府）と戦ったからだ。

　1978年に靖国神社は、東條英機などのA級戦犯を合祀した。このあと昭和天皇は参拝をやめ、現在の天皇は一度も参拝していない。これについては昭和天皇が「親の心子知らず」と批判したメモが残されており、合祀を問題視して参拝をやめたものとみられている。あるじの天皇が参拝をやめたのだから、首相もやめるのが常識だろう。

　慰霊のためなら、国立の千鳥ケ淵戦没者墓苑に墓参すればいい。昨年10月にアメリカのケリー国務長官とヘーゲル国防長官が来日したとき、わざわざ千鳥ヶ淵で献花したのも「こっちなら政治的に問題ない」という意思表示だろう。安倍首相はこれを公然と無視して靖国参拝を決行したが、それで何が得られたのだろうか。

　喜んだのは韓国だ。朴槿恵大統領は歴史問題や領土問題でかたくなな態度を取っているが、国内経済が不振で日本との関係修復を迫られていた。もう少し日本側が自重すれば、日韓首脳会談も実現したかも知れない。中国も「強烈な抗議」を表明した。彼らは外交上の手詰まりを日本のせいにすることができ、喜んでいるだろう。

　面目まるつぶれになったのはアメリカだ。大使館がホームページで「日本の指導者が近隣諸国との緊張を悪化させるような行動を取ったことに、米国政府は失望している」と異例の不快感を表明した。安倍首相は参拝についてアメリカ側と事前に協議しなかったといわれており、これは国務長官と国防長官の忠告を無視したと解釈されてもしょうがない。

　慰霊しても、死者は帰ってこない。ドライにいうと、靖国神社にまつられている「英霊」はサンクコスト（埋没費用）である。1930年代に、対米交渉で中国からの撤兵を要求したアメリカに対して、東條英機陸軍大臣は「ここで引き下がったら英霊に申し訳が立たない」と拒否し、結果的には300万人以上の英霊をつくってしまった。

　もちろん死者をとむらう気持ちは大事だが、もっと大事なのはこれから新たな英霊を出さないことだ。安倍首相は国家安全保障戦略でも「愛国心」を鼓舞しているが、戦略とは相手の出方を計算して合理的に立てるもので、愛国心とは別だ。「英霊をとむらう」という感情論で日米同盟を壊すのは本末転倒である。

　相手の戦力も考えないで、愛国心だけで突撃しても戦争には勝てない。国益のためには、不愉快な自重も撤退もするのが戦略的行動だ――特攻隊やバンザイ突撃で死んだ英霊は、感情論の先行する戦争の愚かさを教えている。その教訓に学ぶことが、彼らの死に報いる道ではないか。