ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）は先月末、公式の生産枠を現行の日量３０００万バレルに据え置くことで合意した。供給過剰ともみえる状況下で減産が見送られたとあって、原油価格は大幅に下落した。
減産見送りの「表向き」の理由は２つある。第１に、今は経済成長の失速で一時的に需要が冷え込んでいるだけで、来年には回復が見込めること。第２にシェールオイルが生産を増やすなか、原油価格が低くとも市場シェアを守るべきだというもの。シェールオイルは技術開発に多額のカネが掛かっているから生産コストが高く、原油価格が下がれば利益が出なくなり生産停止に追い込まれるはずだからだ。
今回の決定でＯＰＥＣの市場支配が幕を閉じた、とみる向きも多い。確かに、ＯＰＥＣは市場と価格を制御する手綱（かなり頼りない手綱になっていたが）を手放して、市場のメカニズムにすべてを委ねた格好だ。
歴史に教訓を見るなら、これは非常に危険な賭けだ。ＯＰＥＣの決定の土台には、２つの深刻な誤認識がある。
70年代のオイルショック後、市場は今と似たような状況になった。需要が冷え込む一方で、非ＯＰＥＣ産油国の生産が増えていた。このときＯＰＥＣ（事実上はサウジアラビア）は値崩れを防ぐため減産に踏み切った。需要減は景気後退による一時的な現象とみられていたが、期待に反して需要は回復しなかった。
その後、86年には恐れていた値崩れが起きた。だが、これで北海油田など高コストの油田が生産停止に追い込まれ、価格はすぐに上がるとＯＰＥＣは高をくくっていた。だがそうはならなかった。このときと同じ誤りが、今また繰り返されようとしている。
先におじけづくのはどっち
ＯＰＥＣの誤りは、需要に対する「所得効果」と「価格効果」の違いを理解していないことだ。さらに、「損益分岐点」（新規の生産設備に投資すべきか否かの判断材料になる）と「操業停止点」（既存の設備で生産した商品の価格が変動費を上回るかどうかで、操業を続けるか否かの判断材料になる）の違いも分かっていない。
80年代の需要減は部分的には景気後退によるものだった（所得効果）。一方で、価格が高騰したことによる「需要破壊」もあった（これは価格効果）。景気後退による需要減は景気が上向けば回復するが、一度破壊された需要は回復しない。
今の需要減も、部分的には価格の極端な高騰によるものだ（02年の１バレル32.40ドルから13年には１０８.66ドルまで上がった）。需要がすぐに回復するというＯＰＥＣの読みは、80年代と同様、甘過ぎるかもしれない。
ＯＰＥＣは価格低下により、シェールオイルの生産が停止に追い込まれることを期待している。この戦略にとって重要なのは損益分岐点価格ではなく、操業停止点価格だ。
86年の原油値崩れの後、アメリカの何カ所かの露天採掘油田（変動費が高くつく）は閉鎖に追い込まれた。しかし、それによる供給減はわずかだった。ＯＰＥＣの主要な標的だった北海油田はほとんど影響を受けず、むしろ87年には生産が増えた。
現在のシェールオイルの操業停止点価格が１バレル40ドルをかなり下回ることはほぼ確実だ。価格が低水準で推移しても、既存のシェールオイル生産施設がすぐに閉鎖に追い込まれるようなことはまずない。
原油価格が変動費に近づき、シェールオイルの操業続行が危うくなるにしても、それ以前にＯＰＥＣが価格破壊におじけづくだろう。その段階で減産に踏み切っても、間に合うかどうかは保証の限りではない。
[2014.12.16号掲載]
ポール・スティーブンズ（英王立国際問題研究所フェロー）
減産見送りの「表向き」の理由は２つある。第１に、今は経済成長の失速で一時的に需要が冷え込んでいるだけで、来年には回復が見込めること。第２にシェールオイルが生産を増やすなか、原油価格が低くとも市場シェアを守るべきだというもの。シェールオイルは技術開発に多額のカネが掛かっているから生産コストが高く、原油価格が下がれば利益が出なくなり生産停止に追い込まれるはずだからだ。
今回の決定でＯＰＥＣの市場支配が幕を閉じた、とみる向きも多い。確かに、ＯＰＥＣは市場と価格を制御する手綱（かなり頼りない手綱になっていたが）を手放して、市場のメカニズムにすべてを委ねた格好だ。
歴史に教訓を見るなら、これは非常に危険な賭けだ。ＯＰＥＣの決定の土台には、２つの深刻な誤認識がある。
70年代のオイルショック後、市場は今と似たような状況になった。需要が冷え込む一方で、非ＯＰＥＣ産油国の生産が増えていた。このときＯＰＥＣ（事実上はサウジアラビア）は値崩れを防ぐため減産に踏み切った。需要減は景気後退による一時的な現象とみられていたが、期待に反して需要は回復しなかった。
その後、86年には恐れていた値崩れが起きた。だが、これで北海油田など高コストの油田が生産停止に追い込まれ、価格はすぐに上がるとＯＰＥＣは高をくくっていた。だがそうはならなかった。このときと同じ誤りが、今また繰り返されようとしている。
先におじけづくのはどっち
ＯＰＥＣの誤りは、需要に対する「所得効果」と「価格効果」の違いを理解していないことだ。さらに、「損益分岐点」（新規の生産設備に投資すべきか否かの判断材料になる）と「操業停止点」（既存の設備で生産した商品の価格が変動費を上回るかどうかで、操業を続けるか否かの判断材料になる）の違いも分かっていない。
80年代の需要減は部分的には景気後退によるものだった（所得効果）。一方で、価格が高騰したことによる「需要破壊」もあった（これは価格効果）。景気後退による需要減は景気が上向けば回復するが、一度破壊された需要は回復しない。
今の需要減も、部分的には価格の極端な高騰によるものだ（02年の１バレル32.40ドルから13年には１０８.66ドルまで上がった）。需要がすぐに回復するというＯＰＥＣの読みは、80年代と同様、甘過ぎるかもしれない。
ＯＰＥＣは価格低下により、シェールオイルの生産が停止に追い込まれることを期待している。この戦略にとって重要なのは損益分岐点価格ではなく、操業停止点価格だ。
86年の原油値崩れの後、アメリカの何カ所かの露天採掘油田（変動費が高くつく）は閉鎖に追い込まれた。しかし、それによる供給減はわずかだった。ＯＰＥＣの主要な標的だった北海油田はほとんど影響を受けず、むしろ87年には生産が増えた。
現在のシェールオイルの操業停止点価格が１バレル40ドルをかなり下回ることはほぼ確実だ。価格が低水準で推移しても、既存のシェールオイル生産施設がすぐに閉鎖に追い込まれるようなことはまずない。
原油価格が変動費に近づき、シェールオイルの操業続行が危うくなるにしても、それ以前にＯＰＥＣが価格破壊におじけづくだろう。その段階で減産に踏み切っても、間に合うかどうかは保証の限りではない。
[2014.12.16号掲載]
ポール・スティーブンズ（英王立国際問題研究所フェロー）