二〇一五年三月九日、ドイツのアンゲラ・メルケル首相の訪日にあわせて、築地の朝日新聞社にある浜離宮朝日ホールにて、メルケル首相の講演会が開かれた。幸い私もこの講演を聴講することができた。今年は第二次世界大戦終結七〇周年であり、安倍首相が八月に首相談話を発表することが想定されていることからも、歴史認識をめぐるさまざまな主張が激しく飛び交っている。とりわけ、同じく敗戦国として比較されることが多く、またこれまで歴史と向き合ってきたと高く評価されることの多いドイツの首相ということもあって、七年ぶりに訪日したメルケル首相の講演は大いに注目された。この講演についてはインターネットでも配信されて閲覧することが可能であり、また翌日の朝日新聞の紙面では講演の全文が掲載された。
さて、メルケル首相はどのような発言をするのだろうか。ちょうど三〇分ほどの講演を同時通訳の言葉を通じて聴いて、意外な印象を受けた。というのも私の想定とは異なり、歴史認識に関する言及が少なかったのである。それもそのはずで、ドイツの首相に求められていることは、歴史的正義を世界に広めることではなく、ドイツの国益を実現することだからだ。
メルケル首相が講演の中で強調したのは、敗戦国として出発したドイツと日本は、「自由で開かれた国々や社会とともに、自由で規範に支えられる世界秩序に対して、グローバルな責任を担うパートナー国家」である、ということであった。メルケル首相は、現在起きているウクライナ情勢や、東シナ海や南シナ海の情勢にも言及した。すなわち、「日本とドイツは、国際法の力を守るということに関しては共通の関心があります。それはそのほかの地域の安定にも関連しています。たとえば東シナ海、南シナ海における海上通商路です。その安全は海洋領有権を巡る紛争によって脅かされていると、私たちはみています。」さらに続けて、「小国であろうが大国であろうが、多国間プロセスに加わり、可能な合意を基礎にした国際的に認められる解決が見いだされなければなりません。それが透明性と予測可能性につながります」と語る。これは想像以上に、中国に対して厳しい言葉であった。
というのも、中国政府はこれまで、南シナ海の領土問題はあくまでも中国と相手国との間の二国間で解決するべき問題だと主張してきた。そして、アメリカや欧州連合（EU）のような「第三者」がそこに介入することを、厳しく批判してきた。ASEAN諸国と中国との間で二〇〇二年に締結した「南シナ海における関係国の行動宣言（DOC）」に関して、この問題がASEAN地域フォーラム（ARF）で議題とされることに、これまでたびたび抵抗してきた。それにも拘わらず、メルケル首相は中国がそのような合意を尊重することを求めているのである。そのような立場は、日本政府がこれまで繰り返し主張してきたことであった。だからこそ、メルケル首相は、日本とドイツが「国際法の力を守るということに関しては共通の関心があります」と述べ、両国が「グローバルな責任を担うパートナー国家」と論じたのであろう。ウクライナにおける力による現状変更のみならず、南シナ海でのそのような海上通商路をめぐる現状変更的な行動をも批判するメルケル首相の発言は、当然ながら中国政府にとってはきわめて不愉快なものであろう。中国は最近、主権を争う南シナ海の島嶼において、これまでのDOCにおけるASEANとの合意を反故にして、一方的に滑走路を建設している。南シナ海を、自らの管理下に置こうとしているのだ。メルケル首相の発言は、そのような中国の行動を牽制するものであった。
アンゲラ・メルケルは一九五四年に、西ドイツのハンブルクで牧師の父と英語教師の母との間に生まれている。その後、牧師である父は、共産主義国の東ドイツで牧師の数が足りないことも理由となって、「鉄のカーテン」の向こう側の東ドイツに家族とともに移住した。父は東ドイツで教育を受ける娘のアンゲラが、マルクス主義のイデオロギーが濃厚な歴史学や政治学のような文系の学問ではなく、合理的精神を失わないためにも理系の学問を専攻することを推奨したという。その後、科学者としてメルケルは成長し、理論物理学の分野で博士号を取得している。研究者の道を進んでいたメルケルは、統一へ向けて政治が動き始めるなかで次第に政治に関心を示すようになった。メルケルにとって、自由とは尊いイデオロギーであり、また共産主義や専制主義による統制的な社会は嫌悪すべき対象であった。メルケルにとっては、自由や国際法を守るという精神は、自らの東ドイツにおける厳しい生活経験からも譲歩できない尊い価値なのだ。
メルケル首相の講演会に話を戻そう。三〇分ほどの講演が終わると質疑応答がはじまった。朝日新聞社の西村陽一取締役が登壇し、司会進行役となった。冒頭で西村取締役は、「まず最初に主催者を代表いたしまして、私から一問だけ質問をさせて頂きます」と述べた。そして次のように、歴史認識問題に関する質問を行った。
「隣国との関係は、いつの時代にも大変難しいものです。そして厳しいものです。しかし戦後ドイツの過去の克服と近隣諸国との和解の歩みは、私たちアジアにとってもいくつもの示唆と教訓を与えてくれます。首相は歴史や領土などをめぐりいまも多くの課題を抱えていますアジアの現状をどうみておられますか。そして、今もなお絶えざる努力を続けておられます欧州の経験をふまえまして、東アジアの国家と国民が隣国同士の関係改善と和解を進める上で、最も大切なものは何だと考えますか。」
このような質問に対して、メルケル首相の応答はきわめて落ち着いた、洗練されたものであった。メルケル首相は「ドイツは幸運に恵まれました」と言い、「ナチスの時代、ホロコーストの時代があったのにも拘わらず、私たちを国際社会に受け入れてくれた幸運です」と述べた。すなわち、フランスやアメリカ、イギリスのような連合国が寛容の精神で戦後のドイツを受け入れてくれたことを、讃えたのである。メルケル首相は歴史和解について、「隣国フランスの寛容な振る舞いがなかったら、可能ではなかったでしょう」と述べ、和解が成立するためには「ドイツが過去ときちんと向き合った」ことと、「フランスの寛容な振る舞い」とこの二つがともに必要であったことを指摘している。これはきわめて重要な指摘であろう。メルケル首相は、日本人の聴衆に向かって「過去ときちんと向き合う」重要性を説くとともに、中国や韓国のような近隣国が「寛容な振る舞い」を示す重要性を示したのだ。この二つがなければ、和解は成立しない。
ところが、翌日の朝日新聞一面では実におかしな表現が掲載されていた。そこでは、「踏み込んだメルケル氏」という見出しをつけて、「メルケル首相が今回の訪日で歴史認識にここまで言及するとは、事前には予想されていなかった」と書いている。「過去の総括、和解への前提」という見出しをつけて、まるでメルケル首相がもっぱら歴史認識問題に焦点を当てて講演を行ったかのような印象を読者に与えている。しかし、そもそも講演ではアジアの歴史認識問題には触れていない。メルケル首相がそれに言及しなければならなかったのは、司会をした朝日新聞の西村陽一氏が歴史認識問題について彼女に質問をしたからだ。まじめなメルケル首相は誠実に、その質問に答えている。主催者であり、司会役をしているにも拘わらず、冒頭で強引に東アジアの歴史認識問題についてメルケル首相に対してアドバイスを要求して、それに返答したことをもって、「歴史認識にここまで言及するとは、事前には予想されていなかった」と紙面で書くのは、いくらなんでもひどい。それでは「自作自演」ではないか。それはまた、あくまで当事者間の対話や平和的な解決を求めて、「アドバイスする立場にない」と謙虚な姿勢を貫いたメルケル首相に失礼であろう。
ドイツが歴史認識問題をめぐって謙虚な態度を示しているのにはもう一つの理由がある。メルケル首相が東京に滞在していた三月一〇日、地球の裏側のギリシャの議会では、選挙で勝利を収めた極左政党のチプラス首相が、第二次世界大戦中のナチス・ドイツ占領による損害の賠償を求める考えを議会で示した。パラスケボプロス法相は、もしもドイツがこれに対して真摯に対応しなければ、ギリシャ国内のドイツ政府の資産を差し押さえるつもりがあるとまで述べた。チプラス首相は、「国民に対する未解決の問題が解決されるように努める」と述べ、「戦後賠償は未解決」との立場を強調した。
これは、ギリシャの債務問題をめぐってドイツが緊縮財政を強く求めていることへの反発であることが明らかだ。また、今後のドイツ政府との交渉を有利に進めるための、ギリシャ政府の苦し紛れの政治的なカードであろう。一部の日本人が安易に賛美するほど、ドイツが抱えている歴史認識問題とは単純なものではないのだ。ドイツにはドイツの難しい問題が、数多くある。相手の立場を深く理解することが、よりよき関係を構築する出発点ではないだろうか。
[執筆者]
細谷雄一（慶應義塾大学法学部教授）
1971年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科博士課程修了。博士（法学）。専門は国際政治学・外交史。北海道大学法学部専任講師、敬愛大学国際学部専任講師を経て現職。著書に『戦後国際秩序とイギリス外交』（創文社、サントリー学芸賞）など。
※当記事は「アステイオン82」からの転載記事です
『アステイオン82』
特集「世界言語としての英語」
公益財団法人サントリー文化財団
アステイオン編集委員会 編
細谷雄一（慶應義塾大学法学部教授）※アステイオン82より転載
さて、メルケル首相はどのような発言をするのだろうか。ちょうど三〇分ほどの講演を同時通訳の言葉を通じて聴いて、意外な印象を受けた。というのも私の想定とは異なり、歴史認識に関する言及が少なかったのである。それもそのはずで、ドイツの首相に求められていることは、歴史的正義を世界に広めることではなく、ドイツの国益を実現することだからだ。
メルケル首相が講演の中で強調したのは、敗戦国として出発したドイツと日本は、「自由で開かれた国々や社会とともに、自由で規範に支えられる世界秩序に対して、グローバルな責任を担うパートナー国家」である、ということであった。メルケル首相は、現在起きているウクライナ情勢や、東シナ海や南シナ海の情勢にも言及した。すなわち、「日本とドイツは、国際法の力を守るということに関しては共通の関心があります。それはそのほかの地域の安定にも関連しています。たとえば東シナ海、南シナ海における海上通商路です。その安全は海洋領有権を巡る紛争によって脅かされていると、私たちはみています。」さらに続けて、「小国であろうが大国であろうが、多国間プロセスに加わり、可能な合意を基礎にした国際的に認められる解決が見いだされなければなりません。それが透明性と予測可能性につながります」と語る。これは想像以上に、中国に対して厳しい言葉であった。
というのも、中国政府はこれまで、南シナ海の領土問題はあくまでも中国と相手国との間の二国間で解決するべき問題だと主張してきた。そして、アメリカや欧州連合（EU）のような「第三者」がそこに介入することを、厳しく批判してきた。ASEAN諸国と中国との間で二〇〇二年に締結した「南シナ海における関係国の行動宣言（DOC）」に関して、この問題がASEAN地域フォーラム（ARF）で議題とされることに、これまでたびたび抵抗してきた。それにも拘わらず、メルケル首相は中国がそのような合意を尊重することを求めているのである。そのような立場は、日本政府がこれまで繰り返し主張してきたことであった。だからこそ、メルケル首相は、日本とドイツが「国際法の力を守るということに関しては共通の関心があります」と述べ、両国が「グローバルな責任を担うパートナー国家」と論じたのであろう。ウクライナにおける力による現状変更のみならず、南シナ海でのそのような海上通商路をめぐる現状変更的な行動をも批判するメルケル首相の発言は、当然ながら中国政府にとってはきわめて不愉快なものであろう。中国は最近、主権を争う南シナ海の島嶼において、これまでのDOCにおけるASEANとの合意を反故にして、一方的に滑走路を建設している。南シナ海を、自らの管理下に置こうとしているのだ。メルケル首相の発言は、そのような中国の行動を牽制するものであった。
アンゲラ・メルケルは一九五四年に、西ドイツのハンブルクで牧師の父と英語教師の母との間に生まれている。その後、牧師である父は、共産主義国の東ドイツで牧師の数が足りないことも理由となって、「鉄のカーテン」の向こう側の東ドイツに家族とともに移住した。父は東ドイツで教育を受ける娘のアンゲラが、マルクス主義のイデオロギーが濃厚な歴史学や政治学のような文系の学問ではなく、合理的精神を失わないためにも理系の学問を専攻することを推奨したという。その後、科学者としてメルケルは成長し、理論物理学の分野で博士号を取得している。研究者の道を進んでいたメルケルは、統一へ向けて政治が動き始めるなかで次第に政治に関心を示すようになった。メルケルにとって、自由とは尊いイデオロギーであり、また共産主義や専制主義による統制的な社会は嫌悪すべき対象であった。メルケルにとっては、自由や国際法を守るという精神は、自らの東ドイツにおける厳しい生活経験からも譲歩できない尊い価値なのだ。
メルケル首相の講演会に話を戻そう。三〇分ほどの講演が終わると質疑応答がはじまった。朝日新聞社の西村陽一取締役が登壇し、司会進行役となった。冒頭で西村取締役は、「まず最初に主催者を代表いたしまして、私から一問だけ質問をさせて頂きます」と述べた。そして次のように、歴史認識問題に関する質問を行った。
「隣国との関係は、いつの時代にも大変難しいものです。そして厳しいものです。しかし戦後ドイツの過去の克服と近隣諸国との和解の歩みは、私たちアジアにとってもいくつもの示唆と教訓を与えてくれます。首相は歴史や領土などをめぐりいまも多くの課題を抱えていますアジアの現状をどうみておられますか。そして、今もなお絶えざる努力を続けておられます欧州の経験をふまえまして、東アジアの国家と国民が隣国同士の関係改善と和解を進める上で、最も大切なものは何だと考えますか。」
このような質問に対して、メルケル首相の応答はきわめて落ち着いた、洗練されたものであった。メルケル首相は「ドイツは幸運に恵まれました」と言い、「ナチスの時代、ホロコーストの時代があったのにも拘わらず、私たちを国際社会に受け入れてくれた幸運です」と述べた。すなわち、フランスやアメリカ、イギリスのような連合国が寛容の精神で戦後のドイツを受け入れてくれたことを、讃えたのである。メルケル首相は歴史和解について、「隣国フランスの寛容な振る舞いがなかったら、可能ではなかったでしょう」と述べ、和解が成立するためには「ドイツが過去ときちんと向き合った」ことと、「フランスの寛容な振る舞い」とこの二つがともに必要であったことを指摘している。これはきわめて重要な指摘であろう。メルケル首相は、日本人の聴衆に向かって「過去ときちんと向き合う」重要性を説くとともに、中国や韓国のような近隣国が「寛容な振る舞い」を示す重要性を示したのだ。この二つがなければ、和解は成立しない。
ところが、翌日の朝日新聞一面では実におかしな表現が掲載されていた。そこでは、「踏み込んだメルケル氏」という見出しをつけて、「メルケル首相が今回の訪日で歴史認識にここまで言及するとは、事前には予想されていなかった」と書いている。「過去の総括、和解への前提」という見出しをつけて、まるでメルケル首相がもっぱら歴史認識問題に焦点を当てて講演を行ったかのような印象を読者に与えている。しかし、そもそも講演ではアジアの歴史認識問題には触れていない。メルケル首相がそれに言及しなければならなかったのは、司会をした朝日新聞の西村陽一氏が歴史認識問題について彼女に質問をしたからだ。まじめなメルケル首相は誠実に、その質問に答えている。主催者であり、司会役をしているにも拘わらず、冒頭で強引に東アジアの歴史認識問題についてメルケル首相に対してアドバイスを要求して、それに返答したことをもって、「歴史認識にここまで言及するとは、事前には予想されていなかった」と紙面で書くのは、いくらなんでもひどい。それでは「自作自演」ではないか。それはまた、あくまで当事者間の対話や平和的な解決を求めて、「アドバイスする立場にない」と謙虚な姿勢を貫いたメルケル首相に失礼であろう。
ドイツが歴史認識問題をめぐって謙虚な態度を示しているのにはもう一つの理由がある。メルケル首相が東京に滞在していた三月一〇日、地球の裏側のギリシャの議会では、選挙で勝利を収めた極左政党のチプラス首相が、第二次世界大戦中のナチス・ドイツ占領による損害の賠償を求める考えを議会で示した。パラスケボプロス法相は、もしもドイツがこれに対して真摯に対応しなければ、ギリシャ国内のドイツ政府の資産を差し押さえるつもりがあるとまで述べた。チプラス首相は、「国民に対する未解決の問題が解決されるように努める」と述べ、「戦後賠償は未解決」との立場を強調した。
これは、ギリシャの債務問題をめぐってドイツが緊縮財政を強く求めていることへの反発であることが明らかだ。また、今後のドイツ政府との交渉を有利に進めるための、ギリシャ政府の苦し紛れの政治的なカードであろう。一部の日本人が安易に賛美するほど、ドイツが抱えている歴史認識問題とは単純なものではないのだ。ドイツにはドイツの難しい問題が、数多くある。相手の立場を深く理解することが、よりよき関係を構築する出発点ではないだろうか。
[執筆者]
細谷雄一（慶應義塾大学法学部教授）
1971年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科博士課程修了。博士（法学）。専門は国際政治学・外交史。北海道大学法学部専任講師、敬愛大学国際学部専任講師を経て現職。著書に『戦後国際秩序とイギリス外交』（創文社、サントリー学芸賞）など。
※当記事は「アステイオン82」からの転載記事です
『アステイオン82』
特集「世界言語としての英語」
公益財団法人サントリー文化財団
アステイオン編集委員会 編
細谷雄一（慶應義塾大学法学部教授）※アステイオン82より転載