現代社会は変化のスピードが速い。学生時代に学校で学んだ知識や技術はすぐに時代遅れになってしまう。だから本来なら、学校を出た後も学習を継続する必要がある。まさに「生涯学習」が求められる時代だ。
図書館で自習したり、社会教育講座や技能講習を受講したりと、生涯学習の形式は様々だが、学校に通うという方法もある。学校は子どもや若者の占有物ではなく、制度上は成人にも門戸が開かれている。日本では成人学生は少ないが、世界に目を転じればそうでない国もある。
経済協力開発機構（OECD）が2012年に実施した「国際成人力調査（PIAAC 2012）」では、各国の成人に「現在、何らかの学位や卒業資格の取得のために学習しているか」と尋ねている。下の＜図1＞は、30歳以上の成人のうち「イエス」と答えた者の割合を国別に出し、ランキングにしたものだ。アメリカ、ドイツは年齢を調べていないので、比較対象から外している。
日本は1.6％とランキング18カ国の中で最も低く、学校で学ぶ成人が最も少ない。最高はフィンランドの8.3％で日本のおよそ4倍。上位は北欧の国々で占められている。大学開放（University Extension）の発祥の地であるイギリスをはじめ、上位国では教育有給休暇や学費の無償化など、成人が「学び直し」できる制度が整っている。
日本は「教育大国」と言われているが、それは人生の初期に限った話で、生涯のスパンでみるとそうではない。それは、学校に通っている者の割合の年齢グラフを見るとよく分かる。＜図2＞は、日本とフィンランドの年齢カーブだ。
日本は10代では高いが、その後急落し、20代後半以降では地を這うような推移になる。対してフィンランドは曲線の傾斜が緩やかで、30代でも2割ほどが何らかの形で学校に通っている。「生涯学習社会」の実現度の差が、色の面積で可視化されている。
もちろん学校に通うのは生涯学習の１つの形式に過ぎない。日本で充実しているのは企業内教育（実務訓練）だろう。雇用の流動性が低く、それぞれの企業が従業員を自家育成するので、外部の教育機関へのニーズは低い。成人の通学率が低いのは、こうした事情にもよる。
しかし「OJT（On-the-Job Training, 職場での実務トレーニング）」では、他の組織でも通用する汎用性のあるスキルを身に付けるのは難しい。日本でも、長期雇用の慣行は徐々に崩れ、社会人が自分のスキルを売りにして複数の組織を渡り歩く雇用形態が徐々に広がっている。その際には、企業内での閉じた「OJT」だけでなく、そこから離れた「Off-the-Job Training」の必要性も高まる。
また、１つの組織に依拠せず、時には「外の空気」を吸うことも重要だ。自分の置かれた状況（労働条件など）を相対視し、視野を広げる良い機会になる。利益追求だけでなく、社会的な視点から自分の仕事を捉え直すこともできる。その意味で大学など高等教育機関の果たす役割は大きい。
日本では「児童期→教育期→仕事期→引退期」という直線の「ライフコース」が一般的で、教育を受ける機会が人生の初期に集中している。＜図２＞に描かれた「L字型」はその傾向を良く表している。これを是正して、社会に出てからも学び直しができるようにすれば、10代の熾烈な受験競争は緩和されるかもしれない。貧困などの理由で進学できなかった人も、成人してからその機会が得られるようになる。
求められるのは、教育期と仕事期（引退期）の間を自由に行き来できる「リカレント教育」の実現だ。これは1970年代初頭にOECDが提唱した概念で、北欧を始めとした先進国では徐々に実現されている。社会変化が加速し、少子高齢化が進むこれからの日本社会には、「直線モデル」ではなく「リカレントモデル」がふさわしい。
（出典資料：OECD「国際成人力調査（PIAAC 2012）」）
＜筆者の舞田敏彦氏は武蔵野大学講師（教育学）。公式ブログは「データえっせい」＞
舞田敏彦
図書館で自習したり、社会教育講座や技能講習を受講したりと、生涯学習の形式は様々だが、学校に通うという方法もある。学校は子どもや若者の占有物ではなく、制度上は成人にも門戸が開かれている。日本では成人学生は少ないが、世界に目を転じればそうでない国もある。
経済協力開発機構（OECD）が2012年に実施した「国際成人力調査（PIAAC 2012）」では、各国の成人に「現在、何らかの学位や卒業資格の取得のために学習しているか」と尋ねている。下の＜図1＞は、30歳以上の成人のうち「イエス」と答えた者の割合を国別に出し、ランキングにしたものだ。アメリカ、ドイツは年齢を調べていないので、比較対象から外している。
日本は1.6％とランキング18カ国の中で最も低く、学校で学ぶ成人が最も少ない。最高はフィンランドの8.3％で日本のおよそ4倍。上位は北欧の国々で占められている。大学開放（University Extension）の発祥の地であるイギリスをはじめ、上位国では教育有給休暇や学費の無償化など、成人が「学び直し」できる制度が整っている。
日本は「教育大国」と言われているが、それは人生の初期に限った話で、生涯のスパンでみるとそうではない。それは、学校に通っている者の割合の年齢グラフを見るとよく分かる。＜図2＞は、日本とフィンランドの年齢カーブだ。
日本は10代では高いが、その後急落し、20代後半以降では地を這うような推移になる。対してフィンランドは曲線の傾斜が緩やかで、30代でも2割ほどが何らかの形で学校に通っている。「生涯学習社会」の実現度の差が、色の面積で可視化されている。
もちろん学校に通うのは生涯学習の１つの形式に過ぎない。日本で充実しているのは企業内教育（実務訓練）だろう。雇用の流動性が低く、それぞれの企業が従業員を自家育成するので、外部の教育機関へのニーズは低い。成人の通学率が低いのは、こうした事情にもよる。
しかし「OJT（On-the-Job Training, 職場での実務トレーニング）」では、他の組織でも通用する汎用性のあるスキルを身に付けるのは難しい。日本でも、長期雇用の慣行は徐々に崩れ、社会人が自分のスキルを売りにして複数の組織を渡り歩く雇用形態が徐々に広がっている。その際には、企業内での閉じた「OJT」だけでなく、そこから離れた「Off-the-Job Training」の必要性も高まる。
また、１つの組織に依拠せず、時には「外の空気」を吸うことも重要だ。自分の置かれた状況（労働条件など）を相対視し、視野を広げる良い機会になる。利益追求だけでなく、社会的な視点から自分の仕事を捉え直すこともできる。その意味で大学など高等教育機関の果たす役割は大きい。
日本では「児童期→教育期→仕事期→引退期」という直線の「ライフコース」が一般的で、教育を受ける機会が人生の初期に集中している。＜図２＞に描かれた「L字型」はその傾向を良く表している。これを是正して、社会に出てからも学び直しができるようにすれば、10代の熾烈な受験競争は緩和されるかもしれない。貧困などの理由で進学できなかった人も、成人してからその機会が得られるようになる。
求められるのは、教育期と仕事期（引退期）の間を自由に行き来できる「リカレント教育」の実現だ。これは1970年代初頭にOECDが提唱した概念で、北欧を始めとした先進国では徐々に実現されている。社会変化が加速し、少子高齢化が進むこれからの日本社会には、「直線モデル」ではなく「リカレントモデル」がふさわしい。
（出典資料：OECD「国際成人力調査（PIAAC 2012）」）
＜筆者の舞田敏彦氏は武蔵野大学講師（教育学）。公式ブログは「データえっせい」＞
舞田敏彦