論壇誌「アステイオン」（公益財団法人サントリー文化財団・アステイオン編集委員会編、CCCメディアハウス）83号は、「マルティプル・ジャパン――多様化する『日本』」特集。同特集から、法哲学を専門とする首都大学東京准教授、谷口功一氏による論文「郊外の多文化主義」を４回に分けて転載する。（※転載にあたり、表記を一部変更しています）
※第１回：郊外の多文化主義（１） はこちら
多文化主義の根源的問題性
以下では既に検討に付した英独仏に加え、今ひとつの事例として、オランダのケースを取り上げる形で多文化主義そのものが孕む根源的な問題性についての検討を付しておくことにしたい。以下のオランダに関する記述については、もっぱら水島治郎の『反転する福祉国家 オランダモデルの光と影』（岩波書店、2012年）を参照したが、この本は非常に興味深いものなので、この際、是非お薦めしておきたい。
さて、水島によるなら、「オランダは、相対的に緩やかな移民・難民政策の結果、......外国系市民の割合は二一世紀初頭には約18％に達し、大都市を中心にその比率は増加の一途を辿って」いる。従来、徹底した多文化主義政策を推進して来たオランダだったが、2002年以降、それまでタブーとされていた多文化主義を批判する形で移民問題を正面から取り上げる政治勢力が登場することとなった。コラムニストのピム・フォルタインが立ち上げたフォルタイン新党である。
フォルタインは、イスラムを「時代遅れの（achterlijk）」宗教と呼んで憚らず、「イスラムは西欧社会とは共存不可能な宗教」であるという認識を示したが、人種差別・民族差別的な主張にもとづいてイスラムを排撃したのではなかった。彼は、あくまでヨーロッパ的な啓蒙主義の伝統に由来する「普遍的な価値」を援用して「遅れた」イスラムを批判するのである。これは隣国フランスの国民戦線などがファシズムや暴力的右翼運動に由来し、民族的・国家的価値を重視して排外的主張を行うのとは、一線を画している。しかし、選挙直前の2002年５月、フォルタインは暗殺された（ムスリムの犯行ではなく動機は不明）。オランダでは、この他にも、イスラムを冒瀆したとされる映画『サブミッション』をめぐり、その監督であるテオ・ファン・ゴッホが2004年11月に暗殺される事件なども起きている。
フォルタインの主張は、多文化主義を考える上で重大かつ深刻な示唆を有している。すなわち、彼は「自らが同性愛者であることを公言し、女性解放や同性愛者への差別撤廃を成し遂げた60年代以降の社会運動を高く評価する」が、その上で、「女性や同性愛者に対して差別的なイスラムを厳しく批判する」のである。彼は「男女平等や人権・自由といった近代的価値を積極的に認め、議会制デモクラシーの存在なども自明視した」上で、その「普遍的な価値」に立脚するがゆえにイスラムを批判するという手法を採る。彼のこのような主張は、単なる極右排外主義的主張とは明らかに一線を画しており、その主張内容には重大な問題系が内包されていることが指摘される。
このオランダと同様に、リベラル・デモクラシーを所与のものとする側の「普遍的価値」とマイノリティ集団の文化的・宗教的実践との間での対立は、しばしばジェンダー／セクシュアリティ領域において先鋭化するが、フォルタインの事例においては、それが激烈な形で示されている。実のところ、フランスをはじめとする欧州でのイスラム・ヴェールをめぐる対応・事件でも問題の構造は同根であり、そこで問題にされているのはヴェールを着用した女性自身ではなく、女性にそのような宗教実践を強制するムスリム男性側の男性中心主義的な文化構造なのである。
政治哲学領域において多文化主義の論点を極めて手際よく整理した論者としてウィル・キムリッカ（WillKymlicka）を挙げることが出来るが、その著作『多文化時代の市民権』（Multicultural Citizenship, Oxford UP, 1995）では、社会構成的文化を有するマイノリティ集団は、言語権などをはじめとする集合的権利を持つことが正当化される。そこでは、当該集団の集合的権利は、①社会文化的な多数派に対し「対外的な保護（external protection）」として、②当該集団内の成員に対し「対内的な制約（internal restriction）」として働くことが検討に付され、全体としては緩やかにマイノリティ集団の集合的権利を認める方向での議論が行われている。
※「社会構成的文化（societal culture）」とは、その集団を構成する「メンバーに対して、社会・教育・宗教・余暇・経済生活の全てを含む人間活動に渉り、また公私に領域にわたって、有意義な生活様式を供給するような文化」のことを指す。
しかし、これに対して、たとえばスーザン・M・オーキン（Susan M. Okin）などは、その編著『多文化主義は女性にとって害悪か？』（Is Multiculturalism Bad for Women? Princeton UP, 1999）の中で、マイノリティ集団内で「対内的制約」として働く文化・宗教的実践とジェンダー／セクシュアリティとの間には鋭い緊張関係が存在していることを指摘している。もっとも典型的かつ激しい批判の対象とされるのは、「女性器切除＝FGM（Female Genital Mutilation）」の問題である。FGMとは、赤道付近のアフリカ諸国を中心に行われている女性器の一部を切除する成人儀礼であるが、女性蔑視的な目的の下、不衛生な環境で惨むごたらしく行われる点で、そのような習慣を持ち込む移民に対しても厳しい批判が浴びせられている。
オランダでは、かつてこのFGMに関し、被施術者女性が不衛生な環境で女性器を切除され感染症などに罹患するのは人道的に看過しがたいので、せめて清潔な近代的医療設備の下で施術すべきではないかというレポートが所轄官庁から提起されたが、これに対しては、いくらオランダが寛容をモットーとしているからといって、そのような根本的に邪悪で野蛮な実践に加担することは、寛容の限界を超えているという激しい反対が起きたことさえある。
※上記のオランダにおけるFGMの事例に関しては、Obiorat, Amede L.（1997）Bridges and barricades: Rethinking polemics and intransigence in the campaign against female, Case Western Reserve Law Review, Vol. 47 Issue 2.を参照。
「リベラルな寛容の限界」という問題系は、強度の同化政策を採るフランスにおいて最も典型的に見出すことができる。フランスの公立学校（公的空間）でヴェールの着用が問題となるのは、《共和国》を支える「ライシテ（laïcité）」によるものであるが、これは「世俗性」や「非宗教性」とでも訳されるべきものであり、革命期にその淵源を有する強固な政教分離の原理なのである。
以下の歴史的経緯については、谷川稔の名著『十字架と三色旗』（山川出版、1997年）に直接あたられることをお薦めしたいが、そもそも、革命期以降のフランスには、共和国派とカトリック教会との激烈な抗争の歴史が存在しており、それは国家の世俗性（ライシテ）をめぐる闘争だったのである。ジャコバン派の衣鉢を継ぐ共和国派に対する教会の敵意は長らく持続し、20世紀に入ってからも、それぞれの側で100万人規模に達するデモを伴う運動が引き起こされている。
「三色旗[共和国派]は十字架[カトリック]の社会的・政治的影響力を根こそぎにすることには成功しなかった」ものの、「総仕上げ」としての1905年の政教分離法で「公教育におけるライシテ」というダウンを奪い、少なくとも判定勝ちを得た。ここにおいて共和国派のモラル・ヘゲモニーが確立したのである。
このような文脈を前提とする中、よりによって革命200年記念というタイミングの1989年にイスラム・ヴェール事件が発生したわけである。共和国派にしてみれば、「先人たちの一世紀以上にわたる苦闘のおかげで、ようやく三色旗のもとに十字架と共存できる社会を実現したとおもえば、今度はクロワッサン[三日月旗＝イスラム]と対決するための十字軍を再組織せねばならぬとは！」と慨嘆せざるを得ない事態と相成ったのであった。
啓蒙理性に基づいて「普遍的価値」を擁護するフランスの強固な伝統は、単一不可分の《共和国》を前提とする「ルソー・ジャコバン型」の国家像として、多文化主義を（積極的に）容認する「トクヴィル・アメリカ型」の多元主義とは、そもそも相容れないものなのである。《共和国》は、個人をあらゆる中間団体から「ひと一般」として強制的に析出し、国家による自由を貫徹しようとする存在なのである。ここには、先に見たフォルタイン的な主張の極致が国是として存在しているのを見て取ることが出来るだろう。――フランスはある意味でアメリカと同様、われわれ人類の「実験国家」であり、それは啓蒙理性による「永続闘争機械としての共和国」とでも呼ばれるべきものなのかもしれない（上記の詳細については、樋口陽一『近代国民国家の憲法構造』東京大学出版会、1994年刊を参照）。
※第３回：郊外の多文化主義（３） はこちら
[執筆者]
谷口功一（首都大学東京法学系准教授）
1973年生まれ。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程単位取得退学。日本学術振興会特別研究員を経て現職。専門は法哲学。著書に『ショッピングモールの法哲学』（白水社）、『公共性の法哲学』（共著、ナカニシヤ出版）など。
ブログより：移民／難民について考えるための読書案内――「郊外の多文化主義」補遺
※当記事は「アステイオン83」からの転載記事です。
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『アステイオン83』
特集「マルティプル・ジャパン――多様化する『日本』」
公益財団法人サントリー文化財団
アステイオン編集委員会 編
CCCメディアハウス
谷口功一（首都大学東京法学系准教授）※アステイオン83より転載