論壇誌「アステイオン」（公益財団法人サントリー文化財団・アステイオン編集委員会編、CCCメディアハウス）83号は、「マルティプル・ジャパン――多様化する『日本』」特集。同特集から、法哲学を専門とする首都大学東京准教授、谷口功一氏による論文「郊外の多文化主義」を４回に分けて転載する。（※転載にあたり、表記を一部変更しています）
※第１回：郊外の多文化主義（１） はこちら
※第２回：郊外の多文化主義（２） はこちら
多文化主義は失敗していない？
さて、以下では先に見たような「多文化主義は失敗した」という、ともすれば排外主義とないまぜになりがちな主張に対しての解毒剤的な議論を紹介し、エスニシティとコミュニティをめぐる摩擦に関して、われわれがどのように向き合うべきなのかについて再考しておくことにしたい。ここでのポイントは第二節「多文化主義は失敗した？」の末尾で取り上げたマリクが主張する「区別すべきもの」の三つ目、「人びとと価値（peoples and value）」の区別に関連している。以下では、フランスとイギリスについて取り上げておきたい。
例えば、フランスについては森千香子のいうように近年、社会を「スケープゴートの政治」が覆っていると見ることができる。現在、フランス国内では「移民の安全保障化」が保革対立を超えたコンセンサスになっているが、この背景には中間層の意識変容があり、彼らの多くが親世代よりも社会的に格下げされ、自分も転落するのではという不安を抱いている。このような「社会不安」が「内なる敵」としての移民に向けられているのである。この不安に乗じるのは、政治家にとってはローコスト・ハイリターンな戦略であり、そのような文脈の中で「ムスリム移民統合の失敗」という言説が跋扈しているのだが、これは実態と違うのではないかと森は指摘する。
例えば、ムスリム移民の就学状況ひとつ取っても、彼らは、ほぼ全員が就学しており、あまつさえ、同じ階層なら移民の子のほうが成績は良い。つまり文化面での格差は縮小しているのである。また、イスラムの宗教実践の増大が「統合の失敗」の証左であるというのは浅薄な見解であり、「フランス風の食生活をしようとするからこそハラール食品を利用し始めている」というのが実態である。ムスリムの実践や要求が目立つようになったのは、彼らがフランス語を対等に操り、平等を要求出来るほどに統合が進んだからであり、また、それに対するバッシングが強化されたのは、フランス人とムスリム移民との「力関係が対等に近づいて来たこと」の表れなのである。（以上に関しては、森千香子「ムスリム移民はスケープゴート」『Wedge』2015年３月号を参照）
また、イギリスについても安達智史によるなら、ムスリムの若者たちは、イスラムの教えを「具体的な文化的慣習」から分離する形で緩やかに解釈し、イギリス社会との接合を図っている。若者ムスリムの実像は、マス・メディアなどで流布されている「ムスリムの不統合」などといった言説と異なっている。彼らは、「イギリス社会でキャリアを築き、生活することを当然のこととしてとらえており、その世界で生きることに疑問を感じていない」のであり、ムスリムでありつつ、十分に「ブリティシュネス」を共有しているのだ。
だが、マス・メディアや政治的な言説はそのような事実に触れることは少なく、少数の者による逸脱や異常な振る舞いだけに、ことさらに焦点を当て、それにイスラムの名をかぶせる。このことは、政治やマス・メディアによる「ムスリムの不統合」という言説が、ムスリムの若者にいつまでも満たすことのできない要求をおこなっていることを示している。（以上、安達智史『リベラル・ナショナリズムと多文化主義』 勁草書房、2013年刊を参照）
森、安達のいずれの議論にも共通しているのは、マスコミや政治家などによってステレオタイプ化された「危険な移民」というイメージに基づき彼らを安易に一枚岩的な同質集団とみなすことへの戒めである。次節では、先に触れたマリクも主張していたようにエスニック集団を「箱」の中に入れてしまうような形で一枚岩的に扱うのではないのだとしたら、どのような形で彼らを対象化すべきなのかということについて考えてみたいと思う。
「多文化共生」から「統合」へ
以下では再び冒頭の話に戻り、日系ブラジル人労働者に関し、樋口直人が行っている議論を紹介しながら話を進めてゆくことにしたい（梶田孝道・丹野清人・樋口直人著の『顔の見えない定住化――日系ブラジル人と国家・市場・移民ネットワーク』〔名古屋大学出版会、2005年〕の樋口執筆分・第11章を参照）。ここでは前節において森や安達によって示された移民に関する繊細かつ示唆に富んだ視点を更に押し進め、そのような議論を政治経済的な領域での格差の解消を重視する「統合（integration）」という観点から論じることにしたい。
樋口は、日系ブラジル人たちは「顔のない定住化」とでもいうべき状況に置かれており、彼らを「社会文化的」観点のみから一枚岩的に対象化するような形の従来の議論は偏った説明にしかなっていないことを指摘する。日系ブラジル人たちを「社会文化的」な観点のみから断罪することをやめ、「政治経済的」な観点からも把握されなければならないのである。
例えば、現在、ブラジル人の集住化が進んだ公営団地を中心に発生している問題は、「外国人」という分かりやすい属性にばかり目を奪われて論じられがちだが、問題を文化対立や地域摩擦としてとらえるのは不適切である。本来、「政治経済的」な布置連関によって説明されるべき事柄が、「文化」や「エスニシティ」を記述単位とする「多文化共生」という政策用語によって間違った形で説明されているのが現状なのである。
※「多文化共生」という言葉は、1999年、阪神淡路大震災の経験から生まれた「多文化共生センター」をその嚆矢とするものであり、その後、総務省が2005年に設置した「多文化共生の推進に関する委員会」の報告書を受ける形で、政策用語として自治体レベルでも定着するようになったものである。これも含めたわが国の自治体レベルでの「外国人政策」に関する簡明なものとして、国立国会図書館・調査及び立法考査局の小笠原美喜による「「多文化共生」先進自治体の現在―― 東海及び北関東の外国人集住自治体を訪問して」『レファレンス』平成27年８月号を参照されたい。
再び森千香子によるなら、このような公営団地におけるブラジル人問題は、「不可能なコミュニティ」という標語によって定式化される。つまり、そこにはブラジル人側だけでなく高齢者を中心とする日本人側にも共通する問題として、「相対的に人的資本を所有する者が、その空間からの逃避を図るようになる」という悪循環が存在しており、社会的資本が蓄積されないが故に、そもそもコミュニティがつくれない状態＝不可能なコミュニティとなってしまっているのである。
※以下、森千香子による「郊外団地と「不可能なコミュニティ」」『現代思想』青土社、2006年６月号、及び「「施設化」する公営団地」同誌2006年12月号を参照。
世界的に都市空間の二極化が進行する中、公営団地をめぐる問題は80年代以降、英米仏でも同様に発生しているが、日本特有の問題として「高齢者の占める割合が高い」ことが指摘される（欧米の公営団地においては「高齢者の集中」は珍しく、むしろ、若年層の割合が高い）。高齢者も外国人も「自力で民間の住居を確保することが難しい」という点で共通しており、いずれもが「住宅弱者」であり、かつ「貧困」を抱えているのである。
現状では、「自立」支援として社会的弱者を同じ空間に集中させる＝団地に入居させようとしているが、「それは異なったリスクを抱えた人びとを集めて団地を（福祉）施設化していること」に他ならない。「福祉的色彩を強めた団地」はコミュニティとしての活力を失う。問題を抱えた人びとを一箇所に集めることで、その空間のネガティブなイメージが増幅し、そこの出身というだけで軽蔑されるような事態が発生するのである。このようなマイナスイメージが定着すると「住民は自己の尊厳を守るため......そこから抜け出すことを画策するようになる。団地内で学力が高いなどの個人的資源を持ち、社会的上昇の可能性を持つ者は、団地からの「脱出」を目指し、それに成功することが多い」――能力の高い者が転出すると、団地の潜在的な力は一層低下し、立て直しは困難になるのである。
以上のような形で描き出される状況は、社会学者ゴードン（Milton M. Gordon）によって発案された「エスクラス（ethclass）」状況として捉えられるべきだと樋口は指摘する。エスクラスとは、「エスニシティ（ethnicity）」と「階級（class）」を掛け合わせた造語であり、それら二つの重なり合った状態を意味している。このようなエスクラス状況は実のところ、日本人のトヨタ期間工でも事情を一にしている。「期間工」という（脱着不能な）属性は存在しないが「ブラジル人」という属性は存在するため「ブラジル人問題」というカテゴライズが行われることとなるのである。このような「エスクラス」を構成する要素のうち「エスニシティ」にしか目を向けない「共生」ではなく、「クラス」＝政治経済的領域にも目を向けた「統合」が目指されるべきなのである。
従来の「多文化共生」を掲げる議論は、結果的には同化主義と変わらず、排除的言説さえ産み出してきた。更には問題を「社会文化領域」に矮小化するが故に、根本的解決の道筋を示せないできたとも言え、この状況で必要なのは、現在支配的な「顔の見えない定住化」を帰結する均衡から、より人間の発達に寄与する均衡に至るための条件を整備することであり、それこそが「統合」なのである。
すなわち、「政治経済的な平等」と「社会文化的な相違の維持」である。前者に関しては、現状を「政府の失敗」、「市場の失敗」に起因するものとみて何らの規制もなく過度にフレキシブル化の進んだ労働市場に国家が適切な介入を行い、より望ましい均衡を作り出す必要がある。また、後者に関しては、「外国人が自文化を保持する権利」を明記すべきだと樋口は主張している。以下の最終節では、このような「政治経済的」観点を重視した「統合」を法哲学／政治哲学的に基礎づける議論を検討することにしたい。
※第４回：郊外の多文化主義（４） はこちら
[執筆者]
谷口功一（首都大学東京法学系准教授）
1973年生まれ。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程単位取得退学。日本学術振興会特別研究員を経て現職。専門は法哲学。著書に『ショッピングモールの法哲学』（白水社）、『公共性の法哲学』（共著、ナカニシヤ出版）など。
ブログより：移民／難民について考えるための読書案内――「郊外の多文化主義」補遺
※当記事は「アステイオン83」からの転載記事です。
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『アステイオン83』
特集「マルティプル・ジャパン――多様化する『日本』」
公益財団法人サントリー文化財団
アステイオン編集委員会 編
CCCメディアハウス
谷口功一（首都大学東京法学系准教授）※アステイオン83より転載