＜ビジネスに革命を起こすと期待された技術だが、低価格化でトラブルが相次ぎ、投資家離れも深刻＞（写真は15年にベルリンの見本市で頭蓋骨を作製する３Ｄプリンター）
14年１月３日は、３Ｄプリンター業界にとって記念すべき日だった。３Ｄシステムズとストラタシスという業界大手２社の株が創業以来ほぼ30年ぶりの最高値を記録し、３Ｄプリント技術への期待はこれ以上ないほど膨らんでいた。
多くの人がこう考えた。この技術が製造業に民主化をもたらし、消費者は家庭で自由にカスタマイズした製品を作れるようになる。小売店は無意味になり、消費者は好きなブランドのウェブサイトから商品のファイルをダウンロードし、数分でプリントできる。商品価格は大幅に下がり、国際貿易赤字は逆転し、倫理的に問題がありそうだったサプライチェーンは不要になり、環境への計り知れない負荷も抑えられるだろう......。
だが14年１月３日は、大手２社の下り坂の始まりだった。その後２年で３Ｄシステムズの株は93％以上、ストラタシスは88％以上値下がりした。期待もしぼみ、今ではアナリストや研究者らは口をそろえる。３Ｄプリンターは実力よりも明らかに過大評価されていたと。
３Ｄプリント技術は80年代前後に誕生し、もともとは「付加製造技術」というあまりパッとしない名で呼ばれていた。紫外線レーザーで光硬化樹脂を固めて一層ずつ積載し、３次元の物体を作成する「光造形法」と呼ばれる技術を基に、86年に設立されたのが３Ｄシステムズ。ストラタシスは89年、熱を使ってプラスチック繊維を溶かして一層ずつ積み上げていく「熱溶解積層法」という技術で創業した。
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初期のビジネスは、産業界の顧客が主要ターゲットだった。試作品を迅速に製作する必要があり、１台１万ドル以上するプリンターを買う余裕もある企業だ。
３Ｄプリンターの価格は05年に、オープンソースの「レップラップ」プロジェクトが登場してから下落を始めた。これは、プリンターそれ自体のパーツを製造できる低価格３Ｄプリンターを皆で開発しようという取り組みだ。
需要急増に投資家も反応
世界中の何百もの開発者が参加し、特許切れになった技術を活用して、独自の新デザインを自由に使えるようにした。これによって３Ｄプリンターは急速に、カネをかけずに進化した。
その結果、３Ｄプリンターの価格は大幅に下がった。09年にはメーカーボット社が７５０ドルの３Ｄプリンターキットの販売を開始。需要は同社の生産能力を超え、同社は新たな受注に対応するため、プリンターを買ってくれた顧客にプリンターのパーツ製作への協力を頼まねばならないほどだった。
こうした需要急増に投資家も反応。11年にメーカーボットはベンチャーキャピタルから１０００万ドルを調達し、13年６月にはストラタシスに買収された。
３Ｄプリント業界を駆け巡る熱狂は、その期待と現実との間に隔たりを生んだ。デジタルデザインのスタジオ「メイクモード」はメーカーボットの２５００ドルの機種など低価格プリンターを２台購入したが、どちらも頻繁に故障。結局はストラタシスの２万２０００ドルと３Ｄシステムズの６万５０００ドルの高額機種に買い替える羽目になった。
低価格プリンターのトラブルや訴訟が相次ぎ、メーカーボットの経営は悪化。親会社ストラタシスの株価も急落した。低価格機種への参入を狙っていた３Ｄシステムズの株価も暴落した。
それでも専門家は、３Ｄプリントの未来を楽観している。コンサルティング会社ウォーラーズ・アソシエイツは、２０２１年までに同業界は２１２億ドル規模に成長するとみている。
一般向けは製造打ち切り
ただし同社は、低価格の一般消費者向けプリンターには懐疑的だ。「蛍光グリーンのヨーダ人形でも飽きるほど作って、しまいには何で３Ｄプリンターを買ったんだっけ、と思うのがオチだ」と、上級コンサルタントのティム・キャフリーは言う。彼らの調査では今後、高品質・高価格の３Ｄプリンターを、より多くの産業系顧客が購入するようになる見込みが高いという。
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例えば金属を素材として使用できる３Ｄプリンターは、今では製造ラインに取り入れられている。航空機大手エアバスは既に、１０００以上の部品を３Ｄプリンターで作製している。
大手２社は、自動車や医療、歯科などへの応用も狙う。その一方で３Ｄシステムズは一般消費者向け製品に見切りをつけ、昨年12月に低価格プリンターの製造を打ち切った。
では、各家庭でカスタマイズ商品をプリントできるという新・産業革命の夢はどこへ行ったのか。「５年後にそれも実現できると私は信じている」と、メーカーボットのジョナサン・ジャグラムＣＥＯは言う。今のところ家庭の３Ｄプリンターで使える素材はプラスチックしかないことや、信頼性の問題も解決できるだろうと彼は自信を見せる。
ジャグラムは今年４月、３Ｄプリンター製品デザインを共有できるサイト「シンギバーズ」を開発者に開放すると発表した。アップストアの開発競争がｉＰｈｏｎｅ普及を後押ししたように、オープンソースのサイトが開発参入の垣根を低くし、活性化につながると考えている。
だがそうした取り組みも、投資家の受けはいまひとつのようだ。今年４月、メーカーボットは自社工場の従業員の大半を解雇して、プリンター製造をアウトソーシングすることを決定。翌月には大手２社の株価も大幅に下落した。
投資家たちは気付いているのかもしれない。３Ｄプリント業界が昔ながらの製造業の道のりをなぞるのなら、しょせん革命なんか起きないだろう、と。
[2016.8. 2号掲載]
アービンド・ディラワー
14年１月３日は、３Ｄプリンター業界にとって記念すべき日だった。３Ｄシステムズとストラタシスという業界大手２社の株が創業以来ほぼ30年ぶりの最高値を記録し、３Ｄプリント技術への期待はこれ以上ないほど膨らんでいた。
多くの人がこう考えた。この技術が製造業に民主化をもたらし、消費者は家庭で自由にカスタマイズした製品を作れるようになる。小売店は無意味になり、消費者は好きなブランドのウェブサイトから商品のファイルをダウンロードし、数分でプリントできる。商品価格は大幅に下がり、国際貿易赤字は逆転し、倫理的に問題がありそうだったサプライチェーンは不要になり、環境への計り知れない負荷も抑えられるだろう......。
だが14年１月３日は、大手２社の下り坂の始まりだった。その後２年で３Ｄシステムズの株は93％以上、ストラタシスは88％以上値下がりした。期待もしぼみ、今ではアナリストや研究者らは口をそろえる。３Ｄプリンターは実力よりも明らかに過大評価されていたと。
３Ｄプリント技術は80年代前後に誕生し、もともとは「付加製造技術」というあまりパッとしない名で呼ばれていた。紫外線レーザーで光硬化樹脂を固めて一層ずつ積載し、３次元の物体を作成する「光造形法」と呼ばれる技術を基に、86年に設立されたのが３Ｄシステムズ。ストラタシスは89年、熱を使ってプラスチック繊維を溶かして一層ずつ積み上げていく「熱溶解積層法」という技術で創業した。
【参考記事】ロボット化の波は農業にも──「望んで仕事を奪う」わけじゃない、すべては「人次第」だ
初期のビジネスは、産業界の顧客が主要ターゲットだった。試作品を迅速に製作する必要があり、１台１万ドル以上するプリンターを買う余裕もある企業だ。
３Ｄプリンターの価格は05年に、オープンソースの「レップラップ」プロジェクトが登場してから下落を始めた。これは、プリンターそれ自体のパーツを製造できる低価格３Ｄプリンターを皆で開発しようという取り組みだ。
需要急増に投資家も反応
世界中の何百もの開発者が参加し、特許切れになった技術を活用して、独自の新デザインを自由に使えるようにした。これによって３Ｄプリンターは急速に、カネをかけずに進化した。
その結果、３Ｄプリンターの価格は大幅に下がった。09年にはメーカーボット社が７５０ドルの３Ｄプリンターキットの販売を開始。需要は同社の生産能力を超え、同社は新たな受注に対応するため、プリンターを買ってくれた顧客にプリンターのパーツ製作への協力を頼まねばならないほどだった。
こうした需要急増に投資家も反応。11年にメーカーボットはベンチャーキャピタルから１０００万ドルを調達し、13年６月にはストラタシスに買収された。
３Ｄプリント業界を駆け巡る熱狂は、その期待と現実との間に隔たりを生んだ。デジタルデザインのスタジオ「メイクモード」はメーカーボットの２５００ドルの機種など低価格プリンターを２台購入したが、どちらも頻繁に故障。結局はストラタシスの２万２０００ドルと３Ｄシステムズの６万５０００ドルの高額機種に買い替える羽目になった。
低価格プリンターのトラブルや訴訟が相次ぎ、メーカーボットの経営は悪化。親会社ストラタシスの株価も急落した。低価格機種への参入を狙っていた３Ｄシステムズの株価も暴落した。
それでも専門家は、３Ｄプリントの未来を楽観している。コンサルティング会社ウォーラーズ・アソシエイツは、２０２１年までに同業界は２１２億ドル規模に成長するとみている。
一般向けは製造打ち切り
ただし同社は、低価格の一般消費者向けプリンターには懐疑的だ。「蛍光グリーンのヨーダ人形でも飽きるほど作って、しまいには何で３Ｄプリンターを買ったんだっけ、と思うのがオチだ」と、上級コンサルタントのティム・キャフリーは言う。彼らの調査では今後、高品質・高価格の３Ｄプリンターを、より多くの産業系顧客が購入するようになる見込みが高いという。
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例えば金属を素材として使用できる３Ｄプリンターは、今では製造ラインに取り入れられている。航空機大手エアバスは既に、１０００以上の部品を３Ｄプリンターで作製している。
大手２社は、自動車や医療、歯科などへの応用も狙う。その一方で３Ｄシステムズは一般消費者向け製品に見切りをつけ、昨年12月に低価格プリンターの製造を打ち切った。
では、各家庭でカスタマイズ商品をプリントできるという新・産業革命の夢はどこへ行ったのか。「５年後にそれも実現できると私は信じている」と、メーカーボットのジョナサン・ジャグラムＣＥＯは言う。今のところ家庭の３Ｄプリンターで使える素材はプラスチックしかないことや、信頼性の問題も解決できるだろうと彼は自信を見せる。
ジャグラムは今年４月、３Ｄプリンター製品デザインを共有できるサイト「シンギバーズ」を開発者に開放すると発表した。アップストアの開発競争がｉＰｈｏｎｅ普及を後押ししたように、オープンソースのサイトが開発参入の垣根を低くし、活性化につながると考えている。
だがそうした取り組みも、投資家の受けはいまひとつのようだ。今年４月、メーカーボットは自社工場の従業員の大半を解雇して、プリンター製造をアウトソーシングすることを決定。翌月には大手２社の株価も大幅に下落した。
投資家たちは気付いているのかもしれない。３Ｄプリント業界が昔ながらの製造業の道のりをなぞるのなら、しょせん革命なんか起きないだろう、と。
[2016.8. 2号掲載]
アービンド・ディラワー