インドネシア・ジャワ島東部の都市スラバヤはインドネシア有数の港湾都市であると同時に海軍兵学校、海軍基地のある軍都でもある。第２次大戦中この軍都の北西約50キロの海域で日本海軍と連合国艦艇による海戦があった。「スラバヤ沖海戦」がその海戦で、日本側の勝利で連合国艦艇８隻が海の藻屑と消えた。
2017年の「スラバヤ沖海戦71周年」の記念行事準備のため、2002年と2006年にそれぞれ民間人ダイバーが発見、確認した同海域の海底約50メートルに眠る７隻の連合国軍艦艇のその後の様子を確認するために、このほど国際合同チームのダイバーたちが改めて潜ったところ驚くべき事実が判明した。
沈没して海底に横たわっていたはずのオランダ海軍の軍艦３隻、英国海軍の軍艦３隻、さらに2006年発見の米海軍潜水艦の計７隻のうち、潜水艦を含む５隻の船体が消えてなくなり、残る２隻もその大半が消失していたのだ。実際に潜ったダイバーたちによると、沈没した海底には何かを引きずったような形跡が残されていたという。
「沈没艦艇は戦死者の墓標」
スラバヤ沖海戦ではオランダ海軍の軽巡洋艦「デ・ロイテル」「ジャワ」、駆逐艦「コルテノール」、英海軍の重巡洋艦「エクセター」、駆逐艦「エレクトラ」「ジュピター」「エンカウンター」、米海軍駆逐艦「ポープ」、潜水艦「パーチ」の計９隻が日本軍の攻撃で沈没した。
このうち「ジュピター」と「ポーチ」を除く７隻の沈没した船体が海底で確認されていたが、今回の合同調査チームダイバーの潜水調査で「エクセター」「デ・ロイヤル」「ジャワ」「エンカウンター」「パーチ」の５隻の船体がほぼ完全に海底から消え、「コルテノール」と「エレクトラ」は船体の大半が失われていたという。
連合国軍の記録などによると７隻の沈没艦艇は計2200人の海軍軍人の遺骨と共に海底に眠っているはずで、その遺骨の行方も船体とともに不明となっているという。
海軍艦艇の沈没による死者は可能な限り遺骨収集をするものの、海底の状況や深度などから回収が困難な場合は「沈没した艦艇を墓に見立てて永遠に保存することで慰霊する」のが各国海軍の共通理解とされているという。
このため沈没軍艦の消失にオランダ国防省は「戦死した海軍軍人の墓が不当に扱われることはあってはならないことである」と不快感を表明、オランダの国内世論もインドネシアに厳しくなっていた。
英国防省も「沈没した軍艦はそのまま保護されるべきで、艦と運命を共にした戦死者はその海底で安らかに眠ることを許されるべきだ」と戦死者の鎮魂を前面に出してインドネシアを批判した。
オランダ首相も首脳会談で善処要求
11月23日、インドネシアの首都ジャカルタの大統領官邸で同国を訪問中のオランダのルッテ首相がジョコ・ウィドド大統領と首脳会談した際に、ルッテ首相からこのオランダ沈没軍艦の消失に関する言及があり、ジョコ大統領は事実関係の調査を約束した。
首脳会談後の共同記者会見でルッテ首相は「原因究明に向けてインドネシア政府が協力を表明したことを感謝する」とわざわざ発言した背景にはオランダ国内世論のインドネシア批判への配慮が込められていた。
さらに重巡「エクセター」が丸ごと海底から消えた英国国防省も事態を重視、インドネシア政府に「深刻な懸念」を表明すると同時に「事実関係の調査と現場海域の保護措置」を求めた。
インドネシア政府はジョコ大統領の強い指示で海洋当局が事実関係の調査に早速着手したが、いつ頃、誰によってどのように沈没艦艇の船体が回収、持ち去られたのか、戦死者の遺骨を含む艦内に残されていた遺留品などの行方はどうなっているのか、謎が多く早期の解決は困難とみられている。
それは失われた艦艇船体は海底から金属を回収する専門の資源業者によって引き上げられ解体、すでに鉄くずなどとして売却されている可能性が極めて高いからだ。
沈没艦艇は資源の宝庫
日本と同様の島国で四方を海に囲まれたインドネシアでは海底に多くの沈没船があることでも知られ、沈船を目当てにしたダイビング観光などのほかに、沈船の積み荷、そして沈船そのものを資源として勝手に回収する業者が存在する。
2014年にはジャワ島西部とスマトラ島南部の間にあるスンダ海峡で、同じく第２次世界大戦中に沈没した米海軍の重巡「ヒューストン」の船体が海底からある日突然消えた事例も報告されている。
沈没した艦船は船体に使用されている大量の鉄などの金属のほかにスクリューに使われている銅合金、船内の設備に使われている各種金属などが資源業者にとっては「まさに資源の宝庫」とされ、沈船調査業者と組んで回収を進めている。このため「沈没したことだけは知られているものの、その正確な位置が公になる前にすでに回収され、消えた船体もかなりあるのでは」（地元記者）と言われている。
沈船は誰のものか
インドネシアでは激戦地ビアク島などで戦死した日本兵の遺骨収集に関連して教育文化省が「インドネシア領土に過去50年間埋められていたものは文化財とみなす」との国内法の壁に阻まれて「日本兵の遺骨といえどもインドネシアの文化財である」と一時、遺骨収集事業が頓挫したこともある。このため、インドネシア側が今後、海洋当局の調査と別に教育文化省などが戦没者の遺骨同様に「50年を経過した沈没船舶とその積載物、船内の遺骨はインドネシアの文化財」と主張する可能性もあり、調査の行方は全く不透明だ。
沈没船舶の所有権に関しては国際海洋法上などの関係条約上でも軍艦を含めてその旗国と領海国、沿岸国の主権国との間の権利関係が必ずしも明確に規定されていないとされる。
「沈没海域が内水及び領海なのか、公海なのか」、「沈没船舶が私船なのか軍艦または他の国家船舶なのか」「沈没原因が海難事故なのか戦闘行為の結果なのか」によって法的解釈や適用法律が複雑になるため、一律に取り扱えないという実情もある。
そのため特に戦時中の沈没軍艦に対しては英やオランダ国防省が主張する「戦死者の鎮魂」という特別な解釈による扱いが求められているが、インドネシアの資源業者には「単なる金属資源の塊」としか沈没軍艦は映らないという現実もある。
消失した軍艦内部に残されていたと推定される戦死者の遺骨については「すでに海底に散乱して収集も慰霊も困難」との見方が有力で、インドネシア政府としては当該軍艦を回収処理した業者の追跡、摘発と遺骨の行方に関する調査、さらに類似事案の再発防止に全力を注ぐ以外には具体的な対処法方法はないといわれている。
米英オランダの沈没軍艦・潜水艦にとっては戦時中の沈没、戦後の船体回収・解体と「２度の災難に見舞われたこと」になり、戦死者の遺族や関係国の海軍関係者にとっては心の痛む出来事といえ、一刻も早い国際的な規範作りが必要だろう。
[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属 1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など
大塚智彦（PanAsiaNews）