＜日常業務の英語力が重視されるようになった現在、ビジネスシーンで求められる英会話のニーズにも変化が起きている＞
一昔前まで、日本のビジネスパーソンにとって、英語力は読み書きができれば十分とされていた。しかし、日本企業で英語の社内公用語化が進むことなどから、日々の仕事で求められる英会話力は確実に変わりつつある。英会話スクールの最新事情を取材した。
相手を説得できる英会話力
2010年、楽天とファーストリテイリングが社内公用語を英語へ移行することを発表し、両社ともに当初の予定通り2012年から実施された。2015年には、本田技研工業が2020年を目標とする英語の社内公用語化を発表した。背景にあるのは、ビジネスシーンのグローバル化。こうした流れは企業の新卒採用時の選考試験にも影響し、TOEICの点数を重視する傾向に拍車がかかった。
英語学習に関するソリューションを提供しているアルクで、企業向けの英語研修を担当する企画営業部の吉田圭・営業統括部長は、現在の英語学習を取り巻く状況についてこう話す。「今、ビジネスパーソンに求められる英語力には2種類あり、一つは人事の職務能力要件におけるTOEICの点数。例えば、管理職者なら700点以上必要といったもの。もうひとつは、スピーキング能力に代表されるアウトプットの力だ」。
特に注目されているのが後者のスピーキング能力。一昔前までなら、メールやファックスなどで対応できたが、今はテレカン（電話会議）やスカイプなどでコミュニケーションできる英会話力が問われている。また、特定の業界だけではなく、サービス業をはじめとしたさまざまな業種で英語を話す力が求められているのも特徴と言えるだろう。
【参考記事】ネイティブの英語はなぜ世界でいちばん通じないのか
英語が特別なスキルではなくなりつつある今、スピーキング能力にもより高度な内容が重視されている。英語を論理的に話すことで説得力を増したり、プレゼンテーション能力を高めたりするロジカルスピーキングがそのひとつだ。企業の要望に応じてカスタマイズした研修を用意しているアルクでは、「日常会話に問題はないが、より説得力を身につけたい、もっと効率的に話せるようになりたいといった要望が多い。この2～3年でこうした語学のテクニックを提供する研修が増えた」と、吉田氏は話している。
日本人がロジカルスピーキングを不得意とするのには理由がある。日本の社会は、あいまいな表現を好んだり、場の空気を読んだりすることで意思の疎通が成り立つハイコンテクスト（高文脈）文化だからだ。聞き手の理解力を期待するあまり、アウトプットする情報量が圧倒的に少ない。
これに対して欧米の国々は、シンプルな理論に基づき、直接的で分かりやすい表現を好むローコンテクスト（低文脈）文化。言葉の背景や脈絡ではなく、言語そのものに依存するため、会話での情報量も多い。より細かく論理的に会話を構築していかないと、言いたいことを相手に伝えることができない。こうした異文化を理解した上でのスピーキング能力が、ビジネス英会話では不可欠になっている。
企業が求める英会話力は変化していると語るアルクの吉田氏
訪日外国人が日本人に求める「おもてなし」とは
2020年の東京五輪を控え、訪日外国人を英語で「おもてなし」しようという動きも英会話学習のトレンドとして広がりを見せている。アルクでは、2017年1月に通訳案内士の資格を持つ通訳ガイドを講師に迎え、おもてなしをテーマにしたセミナーを開催。訪日外国人を接客するにあたり、どのようなマインドやスキルが必要なのかを学ぶものだ。
「ホテルやレストランといったサービス業の企業向けに企画したが、実際に参加された方の半数以上は別の業種の人事関係者」と、吉田氏は話す。海外展開している企業が外国人の社員をもてなしたい、あるいは同じ職場で働いている外国人の同僚をもてなしたいというニーズも増えている。
セミナーには、東京の深川地区に伝わる「深川おどり」を広める民間団体も参加した。この団体は、訪日外国人から着物や振付の意味といったディテールの説明を求められることが多いという。おもてなしの根本として大切なのは、相手に何をどのように説明するのかという点。本当に求められているおもてなしと、日本人が考えるおもてなしには隔たりがある。
【参考記事】MBAのトレンドは海外留学から国内ビジネススクールへ
例えば旅館での食事の場合、日本人は目の前に並べられたたくさんの品数の料理に対してホスピタリティーを感じるが、訪日外国人が知りたいのは日本の食文化そのもの。どのような食材を使って、どのように調理された料理かを説明することに意味がある。笑顔で頭を下げるだけのおもてなしから、日本の魅力を正しくアウトプットするコミュニケーションへと、求められるものはシフトしている。
ここでも要となるのは、スピーキング能力と同様に異文化への理解だ。また、ローコンテクスト文化の国では会話の積極性も重視されるため、吉田氏は「英会話の能力を高めるための要素の一つは積極性」と言い切る。その上で、相手にどう伝えるのか、説得するにはどうするべきか、より効率的に伝えるにはどう話すのかといったテクニックが問われる。
今や職場に外国人が配属されることも珍しくなくなり、あらゆる業種で海外進出を目標に掲げる企業が増加している。英語を話すことの重要性は高まるばかりだ。ロジカルスピーキングと英語でのおもてなしという、英会話学習の二大トレンドは、今の日本のビジネスパーソンが直面する仕事上のニーズの変化を如実に反映している。
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
一昔前まで、日本のビジネスパーソンにとって、英語力は読み書きができれば十分とされていた。しかし、日本企業で英語の社内公用語化が進むことなどから、日々の仕事で求められる英会話力は確実に変わりつつある。英会話スクールの最新事情を取材した。
相手を説得できる英会話力
2010年、楽天とファーストリテイリングが社内公用語を英語へ移行することを発表し、両社ともに当初の予定通り2012年から実施された。2015年には、本田技研工業が2020年を目標とする英語の社内公用語化を発表した。背景にあるのは、ビジネスシーンのグローバル化。こうした流れは企業の新卒採用時の選考試験にも影響し、TOEICの点数を重視する傾向に拍車がかかった。
英語学習に関するソリューションを提供しているアルクで、企業向けの英語研修を担当する企画営業部の吉田圭・営業統括部長は、現在の英語学習を取り巻く状況についてこう話す。「今、ビジネスパーソンに求められる英語力には2種類あり、一つは人事の職務能力要件におけるTOEICの点数。例えば、管理職者なら700点以上必要といったもの。もうひとつは、スピーキング能力に代表されるアウトプットの力だ」。
特に注目されているのが後者のスピーキング能力。一昔前までなら、メールやファックスなどで対応できたが、今はテレカン（電話会議）やスカイプなどでコミュニケーションできる英会話力が問われている。また、特定の業界だけではなく、サービス業をはじめとしたさまざまな業種で英語を話す力が求められているのも特徴と言えるだろう。
【参考記事】ネイティブの英語はなぜ世界でいちばん通じないのか
英語が特別なスキルではなくなりつつある今、スピーキング能力にもより高度な内容が重視されている。英語を論理的に話すことで説得力を増したり、プレゼンテーション能力を高めたりするロジカルスピーキングがそのひとつだ。企業の要望に応じてカスタマイズした研修を用意しているアルクでは、「日常会話に問題はないが、より説得力を身につけたい、もっと効率的に話せるようになりたいといった要望が多い。この2～3年でこうした語学のテクニックを提供する研修が増えた」と、吉田氏は話している。
日本人がロジカルスピーキングを不得意とするのには理由がある。日本の社会は、あいまいな表現を好んだり、場の空気を読んだりすることで意思の疎通が成り立つハイコンテクスト（高文脈）文化だからだ。聞き手の理解力を期待するあまり、アウトプットする情報量が圧倒的に少ない。
これに対して欧米の国々は、シンプルな理論に基づき、直接的で分かりやすい表現を好むローコンテクスト（低文脈）文化。言葉の背景や脈絡ではなく、言語そのものに依存するため、会話での情報量も多い。より細かく論理的に会話を構築していかないと、言いたいことを相手に伝えることができない。こうした異文化を理解した上でのスピーキング能力が、ビジネス英会話では不可欠になっている。
企業が求める英会話力は変化していると語るアルクの吉田氏
訪日外国人が日本人に求める「おもてなし」とは
2020年の東京五輪を控え、訪日外国人を英語で「おもてなし」しようという動きも英会話学習のトレンドとして広がりを見せている。アルクでは、2017年1月に通訳案内士の資格を持つ通訳ガイドを講師に迎え、おもてなしをテーマにしたセミナーを開催。訪日外国人を接客するにあたり、どのようなマインドやスキルが必要なのかを学ぶものだ。
「ホテルやレストランといったサービス業の企業向けに企画したが、実際に参加された方の半数以上は別の業種の人事関係者」と、吉田氏は話す。海外展開している企業が外国人の社員をもてなしたい、あるいは同じ職場で働いている外国人の同僚をもてなしたいというニーズも増えている。
セミナーには、東京の深川地区に伝わる「深川おどり」を広める民間団体も参加した。この団体は、訪日外国人から着物や振付の意味といったディテールの説明を求められることが多いという。おもてなしの根本として大切なのは、相手に何をどのように説明するのかという点。本当に求められているおもてなしと、日本人が考えるおもてなしには隔たりがある。
【参考記事】MBAのトレンドは海外留学から国内ビジネススクールへ
例えば旅館での食事の場合、日本人は目の前に並べられたたくさんの品数の料理に対してホスピタリティーを感じるが、訪日外国人が知りたいのは日本の食文化そのもの。どのような食材を使って、どのように調理された料理かを説明することに意味がある。笑顔で頭を下げるだけのおもてなしから、日本の魅力を正しくアウトプットするコミュニケーションへと、求められるものはシフトしている。
ここでも要となるのは、スピーキング能力と同様に異文化への理解だ。また、ローコンテクスト文化の国では会話の積極性も重視されるため、吉田氏は「英会話の能力を高めるための要素の一つは積極性」と言い切る。その上で、相手にどう伝えるのか、説得するにはどうするべきか、より効率的に伝えるにはどう話すのかといったテクニックが問われる。
今や職場に外国人が配属されることも珍しくなくなり、あらゆる業種で海外進出を目標に掲げる企業が増加している。英語を話すことの重要性は高まるばかりだ。ロジカルスピーキングと英語でのおもてなしという、英会話学習の二大トレンドは、今の日本のビジネスパーソンが直面する仕事上のニーズの変化を如実に反映している。
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部