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世界が激怒する中国「犬肉祭り」の残酷さ

ニューズウィーク日本版 2018年7月6日 18時30分

<南部の玉林で毎年開催される犬肉食イベントは、最底辺層の住民の生活を支えているが、その不衛生さと残酷さは目に余る>

毎年、夏至を迎える時期になると、中国は「犬戦争」に揺れる。人類史上前例がないこの戦争は南部の広西チワン族自治区の玉林市で開催される恒例の「犬肉祭り」をめぐる攻防だ。

毎年6月21日から行われるこの祭りは「伝統行事」と銘打たれているものの、始まったのは2010年と歴史は浅い。それまで一般の中国人は国内の犬肉産業の存在に目をつぶっていたが、玉林の犬祭りが始まると無関心ではいられなくなった。この祭りに真っ先に抗議の声を上げたのは国内の活動家たちだ。

祭りを開催する犬肉業者に言わせれば、この地域はもともと犬肉食が盛んで、夏至の日に犬肉を食べる習慣があったというが、この主張は疑わしい。中国・山東大学の郭鵬(クオ・ポン)教授が玉林で行った調査で、犬肉は地域全体に浸透した日常食ではないことが分かったからだ。

北京の首都愛護動物協会と微善愛護動物協会が昨年行った調査でも、玉林の犬肉消費量は、豚肉、牛肉、鶏肉などの肉類の消費量よりはるかに少なかった。この調査では回答者の大半が、犬肉は「たまたま」食べただけだと答えた。

とはいえ、中国は世界一の犬肉食大国だ。世界で食用に殺される犬は年間2000万~3000万頭。うち1000万頭が中国で処理されている。犬肉の生産量は年間9万7000トンに及ぶが、この数字は中国の食肉生産全体(年間8000万トン)に比べれば微々たるもの。

犬肉産業が中国経済全体に占めるシェアもわずかにすぎない。中国の就業者数は7億7600万人だが、犬肉生産の就業者数(犬集めから輸送、食肉処理までを含む)は100万人足らずだ。

玉林の犬肉祭りの残酷さは、一般の中国人ばかりか、犬肉業界内でも顰蹙を買っている。玉林の業者は祭りの時期になると、膨大な数の犬を確保するため盗みまで働く。彼らは飼い主に気付かれないよう、素早く犬を盗むために、細いワイヤを犬の首に引っ掛けて捕える。ワイヤが首に食い込み、犬が傷つくこともしばしばだ。

地元は抗議活動に反発

長距離輸送のコストを考えれば、1回に500頭以上を運ぶ必要があるが、それだけの犬を集めるには20日程度かかる。その間、既に捕まった犬は不潔な囲いに入れられることになり、囲いが混み合うにつれて感染症がはびこる。さらに輸送にも最低3日かかり、その間犬たちは狭い檻に閉じ込められて、体のあちこちが傷つき、ハエがたかり、ウジが湧く。

積み込み・積み下ろし作業も乱暴だ。檻は地面に投げ落とされ、骨折した犬たちの叫びが辺りに響く。だが人間の残酷さが最もあらわになるのは犬を殺すときだ。犬は1頭ずつ、順番を待つ仲間の前で殺される。筆者はこれまで3回玉林の犬肉祭りを見に行ったが、仲間の処刑を目の当たりにした犬たちの様子には胸がつぶれそうになった。



幼稚園前に並べられたテーブルで何組もの団体客が犬肉料理を堪能する Tyrone Siu-REUTERS

犬たちは仲間が殺されるのを見まいとして、何頭かで一緒にうずくまるか、物陰に隠れようとする。16年にその様子を見に行ったときは午前中の作業が終わったばかりで、生き残った12頭が血だまりの中にいた。犬たちは無表情で、筆者が近づいても目をそらしたまま何の反応もしなかった。犬たちの沈黙は哀れなほえ声以上に衝撃的だった。

犬を殺す労働者にも話を聞いたが、彼らはただ事務的に作業をこなしているだけだった。玉林では犬を痛めつけると肉の味がよくなるという言い伝えがあり、業者はわざと残酷に犬を扱っていると動物保護団体は批判しているが、労働者によればそれは違う。「痛めつけている暇はない。さっさと殺さなきゃ」。彼らにとっては、これも生活のための仕事にすぎないのだ。

祭りになると国内外からどっと押し寄せる活動家に地元の人々は強く反発している。玉林にも愛犬家はいるが、そんな雰囲気では声を上げにくい。ひそかに外部の活動家を支援する人もいるが、住民の多くは玉林と中国をおとしめる敵対的な勢力として活動家を目の敵にする。

犬に毒を与えて盗む悪質な業者が逮捕され、中国当局は毒殺した犬を飲食店や食肉処理工場に流す犯罪組織を摘発した。

毒殺された犬ばかりでなく、病死した犬の肉も食肉に回されている。犬肉食で狂犬病が広がることはないが、健康面に不安のある多数の犬を扱い、殺し、解体する過程で、作業員が犬にかまれるか、切り傷などから狂犬病に感染する可能性はある。中国政府は25年までに狂犬病を撲滅すると宣言しているが、犬肉祭りは目標達成を妨げそうだ。

玉林では犬は路上や学校の前などで殺され、子供がその様子を目にすることも多い。これについては国の未成年者保護法に違反する行為として、業者が有罪判決を受けた事例もある。

政府は「自然消滅」を待つ

世界中で高まる批判を受けて、玉林当局は14年に犬肉祭りは民間の行事であり、市は一切支援していないと釈明。市の職員に祭りの期間中は犬肉を扱う飲食店に行かないよう通達を出した。飲食店は「犬肉」の看板を出さないよう指導され、犬肉業者も取扱量を減らすよう命じられた。

結果、14年以降、業者は派手なお祭り騒ぎを自粛し、公共の場での犬殺しは禁止され、市内の犬肉処理場は郊外に移転した。

しかし市当局は祭りを禁止してはいないし、中国政府も犬肉取引を禁止していない。前述のように雇用面でも市場規模でも、中国の巨大な経済に占める犬肉産業のシェアは微々たるものなのに。

中国政府と地元の当局者は個人的には犬肉食には反対だと機会あるごとに強調している。そうは言っても犬肉産業の就労者は(数は少ないが)、貧しい農村出身者の中でも最も学歴が低く、技術を持たない最底辺の人々だと、当局者も知っている。

犬肉取引を禁止するなら、この人たちにそれに代わる生計手段を与えなければならない。政府としては犬肉産業をつぶすより、自然消滅を待つほうが政治的リスクは少ない。

それでも脱・犬肉食は時代の流れだ。玉林で会った犬肉業者の子供たちは親の職業を継ぎたくないと言っていた。既に香港と台湾では犬肉食は禁止されている。中国本土でも当局が本気になれば禁止できるはずだ。

<本誌2018年7月10日号【最新号】掲載>


ピーター・リー(ヒューストン大学ダウンタウン校准教授)

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