＜ノキアを筆頭にマリメッコ、イッタラといったデザイン性の高い製品を作る企業が有名なフィンランドだが、温暖化対策でも世界をリードしようとしている＞
世界一早く、「2035年までのカーボンニュートラル達成」を目指すフィンランド。気候変動解決策をテーマにした視察ツアーでは、カーボンニュートラル達成に向け、日用品、食料品、衣料品と、生活に必要な品物でイノベーションを起こしている企業を訪問した。今回は、ヘルシンキ発の革新的な製品や素材について紹介する。フィンランドでの社会変革の様子を感じ取っていただこう。
関連記事：世界一幸福な国はSDGsでも達成度1位 フィンランド､気候変動対策へ行政の取り組みは？
リサイクル前提に、見た目は今まで通りの代替プラのパッケージ
世界的な課題となっている脱プラスチック。日本でのプラスチックリサイクルの現状は、燃料用に焼却されるプラスチックを除外すると、プラスチックの再生率は27％となっている。だがフィンランドでは、再びプラスチックに戻る割合は39.4％（2020年）だ。以下の2社は代替プラスチックを製造し、この割合を高めようとしている。
「Woodly」を使った製品や試作品。食器洗浄機で使用可。「Woodly包装は食品が長持ちする」というレストランチェーンからの声が届いており、食品廃棄減少にも貢献できそうだ。＊本記事の写真はクレジット表記のないものはすべて筆者撮影／サンドイッチの画像© Woodly
ウッドリー社のサステナビリティ＆広報部長ティーナ・トゥオミネンさんは「プラスチックの需要は今後も高まると予測されています。わが社では、安全でリサイクルしやすい木材ベースのプラスチック素材を製造しています」と話す。
同社の木材ベースプラスチック「ウッドリー」（粒状）は、2020年から商用化が始まった。国内のコンビニやレストランには、ウッドリーのロゴ付きパッケージに入ったサンドイッチが並ぶ。コップや鉢植え植物のカバーにも使われている。
ウッドリーの主原料は、世界やヨーロッパの森林認証を取得した森林（針葉樹）の木材。今年末までに「ウッドリーを60～80％、残りを他の素材」で配合し、2025年末までにウッドリー比率80～100％を目指す。有害物質は含まれていないが、生分解性・堆肥化可能ではないため、回収して処理を施し、再びウッドリーを作ることを念頭に置いている。回収時に従来のプラスチックごみが混ざっている場合は、赤外線センサー機器でウッドリー製の素材を識別できるという。
Sulapac社に展示された製品例。高級ブランドのシャネルも、化粧品容器に「Sulapac」素材を使用。手前は、共同設立者の1人、ラウラ・ティルッコネン-ラヤサロさん。
スラパック社（2016年設立）も、木材ベースのプラスチック素材を開発した。木材はチップや粉などになった廃材で、農業廃棄物（麦など）も使う。同社のミッションは、生態系全体に悪影響を与えるマイクロプラスチックの問題を解決すること。
様々な企業がスラパック社のプラスチック素材を購入し、化粧品容器や食器、スピーカーなどの製品を作っている。
「スラパック」プラスチックは、生分解性だ。市場に出回ったスラパック製品は、回収され、処理施設で完全に堆肥化されることを想定している（回収・堆肥化は各製品メーカーの責任）。家庭用コンポストは、堆肥化にかなり時間がかかる場合があるため勧めていない。もし、スラパック製品がごみとして焼却されても、CO2排出量は化石燃料由来のプラスチックより少ない。また、製品が屋外に廃棄されても、植物などと同じスピードで分解される（1～5年ほどで完全に分解）。
スラパック社は、スラパック製品を化学分解して、再び材料にするプロセスの構築も進めている。
著名ブランドが、木や古着から作った繊維を採用へ
ファッション業界は、製造から消費まで多くの環境問題を引き起こしている。CO2排出や水の大量消費、着なくなったり売れ残った服の処理問題もある。古着は、日本からもヨーロッパからも途上国などに輸出され、結局、使われることなくごみとなって捨てられているという実態も報道されている。
日本では、いくつかのファッションブランドが古着を再販したりリメークする、規格外生地で衣類を作るといった環境負荷を減らすアイデアを形にしている。ヘルシンキで見た新繊維も、こうした流れにある画期的な取り組みだ。
染色工場併設のマリメッコ本社。昨年、本社のCO2排出量を2019年比で72％削減した。「マリメッコ×SPINNOVA繊維」のシリーズは、マリメッコを代表するウニッコ柄。
日本でも人気のファッションブランド、マリメッコの哲学は「タイムレスで長持ちするファッション」。同社は、サステナビリティを強化している。繊維や染料の気候への影響低減は、その一例だ。天然染料のシリーズ、余り布を糸にして布を織り、新しい商品にしたシリーズなどを発表している。2022年夏に発売された、「マリメッコ×スピンノヴァ」シリーズも、環境に配慮している。
同社を代表するデザインとして有名なウニッコ柄(ケシの花)のシリーズ（ジャケット、パンツ、バッグ）は、デニムのような素材感。環境に優しい秘密は、クモの糸にヒントを得た繊維「スピンノヴァ」だ。布の成分は約 20% がスピンノヴァで、残りはコットン（大部分がオーガニックコットン）。
手前左の短い繊維が「SPINNOVA」。非常に柔らかい。中央は糸、右は布にした状態。背後は繊維の原料。今秋完成した初の工場（画像©SPINNOVA)で、持続可能な方法で栽培されたユーカリの木の繊維からSPINNOVA繊維を製造する。
スピンノヴァ繊維の原料は木材、農業廃棄物、繊維くず、皮革のくずなど。材料別に製造工場を建設するという。製造において、有害な化学物質は一切使用しない。従来の綿と比較して、水の消費量は99.5%削減され、CO₂排出量は74％少ないという。
スピンノヴァは100％生分解性で、マイクロプラスチックも出さない。数回にわたって100％リサイクルでき、品質は損なわれないという。
スピンノヴァ社の設立は2015年。当時すでに、世界の繊維生産の需要は高まる一方で、土地不足と水の減少により、綿の供給が大幅に減少していくと予想されていたという。同社は、綿ではない、木材のような再生可能な原料と、環境負荷を最小限に抑えた繊維製造法を広げていく必要があると考え、何年もかかって新技術を開発した。
Infinited Fiber社のペトリ・アラヴァCEO。ショールームには「INFINNA」繊維を使用した商品が展示されていた。
インフィニッティッド・ファイバー社の繊維「インフィンナ」を使った衣類も、高品質なことは見てわかる。肌触りもとてもいい。同社のショールームにはカジュアルウェアからドレスまで、インフィンナ繊維を使用したファッションブランドの商品がずらりと並んでいた。トミー ヒルフィガー、アディダス、ラングラー、H＆M、ZARAといった、よく知られているブランドだ。インフィンナを購入する契約を数年分交わしているブランドもあるという。購入するだけでなく、同社に投資するブランドもあるそうだ。
インフィンナは、消費者やリサイクル処理業者からの古着、繊維くずから生まれる新しい繊維。化学処理を施すが、有害な化学薬品ではない。
EUは他国への古着の寄付を禁じる予定で、将来はEU内で処理することが必要になる。インフィンナの需要が高まることは間違いない。同社は現在、大規模な工場をフィンランドに建設中。10年以内に工場を増やし、古着の廃棄問題に立ち向かっていく。
細胞培養で、環境破壊や食料危機に備える
食の分野の身近な環境問題対策というと、代替肉を中心とした植物製代替食品（ミルク、ヨーグルト、デザートなどの代替品）が思い浮かぶ。代替食品は、CO2排出量が高い畜産を減らすための良策だ。ヨーロッパでの代替食品の広まりは相当なものだ。ヨーロッパ13カ国の売上は、2020年から2022年の間に21％成長し、過去最高の58億ユーロに達した。それでも、こうした持続可能な食品が市場全体に占める割合はまだ小さいという。
日本でも植物製代替食品への注目は高まっているが、健康によさそうという関心の方が強いかもしれない。フィンランドでは、CO2削減と資源の保護、食料危機に対処するための代替食品の研究に熱が入っている。
フィンランド国立技術研究センター（VTT）の研究員たち。様々な、持続可能な食品のサンプル。
ヨーロッパ有数の研究機関といわれるフィンランド国立技術研究センター（VTT）の研究分野は多岐に渡る。ここで、持続可能な食品の開発の様子を見た。持続可能な食品は大きく２つに分けられる（昆虫食は除く）。いま述べたように植物から作る代替食品、もう１つは細胞を人工的に増殖させてタンパク質（プロテイン）と脂質を生産する細胞農業（細胞培養）だ。
日本では培養肉や培養魚の開発が報じられている。VTTでは多数のプロジェクトがあり、目下、来春までの予定で国内10社と共同でプロジェクトを進めている。細胞培養で乳製品や主に養殖向けの飼料を作るといった計画だ。ちなみに、日本でも大きく報道された細胞培養で成功させたコーヒー粉末もVTTのプロジェクトだ。
各プロジェクトでは実現可能か、本当にサステナブルかといった、細胞農業を定着させていく戦略も練る。
森林の土壌にいる菌からたんぱく質を
Solar Foods社の微生物は、この機械の中で増殖する。乾燥させると黄色いプロテイン「Solein」になる。粉の写真©Solar Foods
日本で一般に親しまれているプロテインの粉は、牛乳や大豆が原料だ。一方、ソーラー・フーズ社（2018年設立）のプロテインの粉は、フィンランドの森の土壌にいる菌を原料としている。数え切れないほどの微生物の中から選んだ１つの菌に栄養分を与え増殖させる。光合成の20倍効率的なプロセスだという。それを乾燥させると、粉状の黄色いプロテイン「ソレイン」が出来上がる。「ビールやワインと同じ製造法です」とCXO（Chief Experience Officer＝最高経験責任者）のラウラ・シニサロさんは説明する。
ソレインは食品業界に販売し、あらゆる飲食品に使ってもらう計画だ。今年5月、ソレインは、シンガポールで初めて食品として紹介された。来年からヘルシンキの新工場が稼働し、ソレインを大量生産する。実際にソレイン（粉末）を口にしたところ少し甘かった。ソレインを使った料理も試食したところ美味しいと感じた。食べやすく、普及する可能性は高いかもしれない。
「Solein」の黄色は菌のカロテン（カロチン）色素。栄養成分は乾燥大豆や藻類と似ており、65～70％がタンパク質（体内で作り出せない必須アミノ酸9種を全て含む）、10～15％が食物繊維、5～8％が脂肪、3～5％がミネラル。©Solar Foods
筆者は、フィンランドの環境ビジネスについてはこれまであまり知らなかったが、今回の取材で興味深いビジネスを次々と目の当たりにし、このような「新しいイノベーション」に囲まれる暮らしを想像したら、興奮が冷めやらなかった。
また、そういった消費者目線とは別に、これらの新しい技術を見て感じたことは、各社の気概が並々ならないということだ。気候変動対策としては一社の新製品では微力でも、フィンランド全体やヨーロッパで、皆でがんばっていこうという姿勢がひしひしと感じられた。
もう1つは、女性が重要な任務に就いていること。訪問した企業やVTTでは、女性が多数派だった。フィンランドは職場でも男女平等を実践していると聞いていたが、本当にそうであることに少なからず衝撃を受けた。日本では、気候変動対策や技術開発において人材不足の問題も指摘されている。女性がもっと活躍できれば、環境対策が加速するのではないか。
その一方で、課題もあるのではないかと感じた。新しい製品が、考え方や価格の点で、ほかの企業や一般の人々にどれくらい受け入れられるだろうか。もしかしたら、期待するほどには広まらないこともあるだろう。
だが、こうした課題はあるにせよ、気候変動対策に前進しているフィンランドの企業の姿勢はやはり高く評価したい。
[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得（教育学）後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ（ドイツ語圏）へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会（Global Press）」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com
岩澤里美（スイス在住ジャーナリスト）
世界一早く、「2035年までのカーボンニュートラル達成」を目指すフィンランド。気候変動解決策をテーマにした視察ツアーでは、カーボンニュートラル達成に向け、日用品、食料品、衣料品と、生活に必要な品物でイノベーションを起こしている企業を訪問した。今回は、ヘルシンキ発の革新的な製品や素材について紹介する。フィンランドでの社会変革の様子を感じ取っていただこう。
関連記事：世界一幸福な国はSDGsでも達成度1位 フィンランド､気候変動対策へ行政の取り組みは？
リサイクル前提に、見た目は今まで通りの代替プラのパッケージ
世界的な課題となっている脱プラスチック。日本でのプラスチックリサイクルの現状は、燃料用に焼却されるプラスチックを除外すると、プラスチックの再生率は27％となっている。だがフィンランドでは、再びプラスチックに戻る割合は39.4％（2020年）だ。以下の2社は代替プラスチックを製造し、この割合を高めようとしている。
「Woodly」を使った製品や試作品。食器洗浄機で使用可。「Woodly包装は食品が長持ちする」というレストランチェーンからの声が届いており、食品廃棄減少にも貢献できそうだ。＊本記事の写真はクレジット表記のないものはすべて筆者撮影／サンドイッチの画像© Woodly
ウッドリー社のサステナビリティ＆広報部長ティーナ・トゥオミネンさんは「プラスチックの需要は今後も高まると予測されています。わが社では、安全でリサイクルしやすい木材ベースのプラスチック素材を製造しています」と話す。
同社の木材ベースプラスチック「ウッドリー」（粒状）は、2020年から商用化が始まった。国内のコンビニやレストランには、ウッドリーのロゴ付きパッケージに入ったサンドイッチが並ぶ。コップや鉢植え植物のカバーにも使われている。
ウッドリーの主原料は、世界やヨーロッパの森林認証を取得した森林（針葉樹）の木材。今年末までに「ウッドリーを60～80％、残りを他の素材」で配合し、2025年末までにウッドリー比率80～100％を目指す。有害物質は含まれていないが、生分解性・堆肥化可能ではないため、回収して処理を施し、再びウッドリーを作ることを念頭に置いている。回収時に従来のプラスチックごみが混ざっている場合は、赤外線センサー機器でウッドリー製の素材を識別できるという。
Sulapac社に展示された製品例。高級ブランドのシャネルも、化粧品容器に「Sulapac」素材を使用。手前は、共同設立者の1人、ラウラ・ティルッコネン-ラヤサロさん。
スラパック社（2016年設立）も、木材ベースのプラスチック素材を開発した。木材はチップや粉などになった廃材で、農業廃棄物（麦など）も使う。同社のミッションは、生態系全体に悪影響を与えるマイクロプラスチックの問題を解決すること。
様々な企業がスラパック社のプラスチック素材を購入し、化粧品容器や食器、スピーカーなどの製品を作っている。
「スラパック」プラスチックは、生分解性だ。市場に出回ったスラパック製品は、回収され、処理施設で完全に堆肥化されることを想定している（回収・堆肥化は各製品メーカーの責任）。家庭用コンポストは、堆肥化にかなり時間がかかる場合があるため勧めていない。もし、スラパック製品がごみとして焼却されても、CO2排出量は化石燃料由来のプラスチックより少ない。また、製品が屋外に廃棄されても、植物などと同じスピードで分解される（1～5年ほどで完全に分解）。
スラパック社は、スラパック製品を化学分解して、再び材料にするプロセスの構築も進めている。
著名ブランドが、木や古着から作った繊維を採用へ
ファッション業界は、製造から消費まで多くの環境問題を引き起こしている。CO2排出や水の大量消費、着なくなったり売れ残った服の処理問題もある。古着は、日本からもヨーロッパからも途上国などに輸出され、結局、使われることなくごみとなって捨てられているという実態も報道されている。
日本では、いくつかのファッションブランドが古着を再販したりリメークする、規格外生地で衣類を作るといった環境負荷を減らすアイデアを形にしている。ヘルシンキで見た新繊維も、こうした流れにある画期的な取り組みだ。
染色工場併設のマリメッコ本社。昨年、本社のCO2排出量を2019年比で72％削減した。「マリメッコ×SPINNOVA繊維」のシリーズは、マリメッコを代表するウニッコ柄。
日本でも人気のファッションブランド、マリメッコの哲学は「タイムレスで長持ちするファッション」。同社は、サステナビリティを強化している。繊維や染料の気候への影響低減は、その一例だ。天然染料のシリーズ、余り布を糸にして布を織り、新しい商品にしたシリーズなどを発表している。2022年夏に発売された、「マリメッコ×スピンノヴァ」シリーズも、環境に配慮している。
同社を代表するデザインとして有名なウニッコ柄(ケシの花)のシリーズ（ジャケット、パンツ、バッグ）は、デニムのような素材感。環境に優しい秘密は、クモの糸にヒントを得た繊維「スピンノヴァ」だ。布の成分は約 20% がスピンノヴァで、残りはコットン（大部分がオーガニックコットン）。
手前左の短い繊維が「SPINNOVA」。非常に柔らかい。中央は糸、右は布にした状態。背後は繊維の原料。今秋完成した初の工場（画像©SPINNOVA)で、持続可能な方法で栽培されたユーカリの木の繊維からSPINNOVA繊維を製造する。
スピンノヴァ繊維の原料は木材、農業廃棄物、繊維くず、皮革のくずなど。材料別に製造工場を建設するという。製造において、有害な化学物質は一切使用しない。従来の綿と比較して、水の消費量は99.5%削減され、CO₂排出量は74％少ないという。
スピンノヴァは100％生分解性で、マイクロプラスチックも出さない。数回にわたって100％リサイクルでき、品質は損なわれないという。
スピンノヴァ社の設立は2015年。当時すでに、世界の繊維生産の需要は高まる一方で、土地不足と水の減少により、綿の供給が大幅に減少していくと予想されていたという。同社は、綿ではない、木材のような再生可能な原料と、環境負荷を最小限に抑えた繊維製造法を広げていく必要があると考え、何年もかかって新技術を開発した。
Infinited Fiber社のペトリ・アラヴァCEO。ショールームには「INFINNA」繊維を使用した商品が展示されていた。
インフィニッティッド・ファイバー社の繊維「インフィンナ」を使った衣類も、高品質なことは見てわかる。肌触りもとてもいい。同社のショールームにはカジュアルウェアからドレスまで、インフィンナ繊維を使用したファッションブランドの商品がずらりと並んでいた。トミー ヒルフィガー、アディダス、ラングラー、H＆M、ZARAといった、よく知られているブランドだ。インフィンナを購入する契約を数年分交わしているブランドもあるという。購入するだけでなく、同社に投資するブランドもあるそうだ。
インフィンナは、消費者やリサイクル処理業者からの古着、繊維くずから生まれる新しい繊維。化学処理を施すが、有害な化学薬品ではない。
EUは他国への古着の寄付を禁じる予定で、将来はEU内で処理することが必要になる。インフィンナの需要が高まることは間違いない。同社は現在、大規模な工場をフィンランドに建設中。10年以内に工場を増やし、古着の廃棄問題に立ち向かっていく。
細胞培養で、環境破壊や食料危機に備える
食の分野の身近な環境問題対策というと、代替肉を中心とした植物製代替食品（ミルク、ヨーグルト、デザートなどの代替品）が思い浮かぶ。代替食品は、CO2排出量が高い畜産を減らすための良策だ。ヨーロッパでの代替食品の広まりは相当なものだ。ヨーロッパ13カ国の売上は、2020年から2022年の間に21％成長し、過去最高の58億ユーロに達した。それでも、こうした持続可能な食品が市場全体に占める割合はまだ小さいという。
日本でも植物製代替食品への注目は高まっているが、健康によさそうという関心の方が強いかもしれない。フィンランドでは、CO2削減と資源の保護、食料危機に対処するための代替食品の研究に熱が入っている。
フィンランド国立技術研究センター（VTT）の研究員たち。様々な、持続可能な食品のサンプル。
ヨーロッパ有数の研究機関といわれるフィンランド国立技術研究センター（VTT）の研究分野は多岐に渡る。ここで、持続可能な食品の開発の様子を見た。持続可能な食品は大きく２つに分けられる（昆虫食は除く）。いま述べたように植物から作る代替食品、もう１つは細胞を人工的に増殖させてタンパク質（プロテイン）と脂質を生産する細胞農業（細胞培養）だ。
日本では培養肉や培養魚の開発が報じられている。VTTでは多数のプロジェクトがあり、目下、来春までの予定で国内10社と共同でプロジェクトを進めている。細胞培養で乳製品や主に養殖向けの飼料を作るといった計画だ。ちなみに、日本でも大きく報道された細胞培養で成功させたコーヒー粉末もVTTのプロジェクトだ。
各プロジェクトでは実現可能か、本当にサステナブルかといった、細胞農業を定着させていく戦略も練る。
森林の土壌にいる菌からたんぱく質を
Solar Foods社の微生物は、この機械の中で増殖する。乾燥させると黄色いプロテイン「Solein」になる。粉の写真©Solar Foods
日本で一般に親しまれているプロテインの粉は、牛乳や大豆が原料だ。一方、ソーラー・フーズ社（2018年設立）のプロテインの粉は、フィンランドの森の土壌にいる菌を原料としている。数え切れないほどの微生物の中から選んだ１つの菌に栄養分を与え増殖させる。光合成の20倍効率的なプロセスだという。それを乾燥させると、粉状の黄色いプロテイン「ソレイン」が出来上がる。「ビールやワインと同じ製造法です」とCXO（Chief Experience Officer＝最高経験責任者）のラウラ・シニサロさんは説明する。
ソレインは食品業界に販売し、あらゆる飲食品に使ってもらう計画だ。今年5月、ソレインは、シンガポールで初めて食品として紹介された。来年からヘルシンキの新工場が稼働し、ソレインを大量生産する。実際にソレイン（粉末）を口にしたところ少し甘かった。ソレインを使った料理も試食したところ美味しいと感じた。食べやすく、普及する可能性は高いかもしれない。
「Solein」の黄色は菌のカロテン（カロチン）色素。栄養成分は乾燥大豆や藻類と似ており、65～70％がタンパク質（体内で作り出せない必須アミノ酸9種を全て含む）、10～15％が食物繊維、5～8％が脂肪、3～5％がミネラル。©Solar Foods
筆者は、フィンランドの環境ビジネスについてはこれまであまり知らなかったが、今回の取材で興味深いビジネスを次々と目の当たりにし、このような「新しいイノベーション」に囲まれる暮らしを想像したら、興奮が冷めやらなかった。
また、そういった消費者目線とは別に、これらの新しい技術を見て感じたことは、各社の気概が並々ならないということだ。気候変動対策としては一社の新製品では微力でも、フィンランド全体やヨーロッパで、皆でがんばっていこうという姿勢がひしひしと感じられた。
もう1つは、女性が重要な任務に就いていること。訪問した企業やVTTでは、女性が多数派だった。フィンランドは職場でも男女平等を実践していると聞いていたが、本当にそうであることに少なからず衝撃を受けた。日本では、気候変動対策や技術開発において人材不足の問題も指摘されている。女性がもっと活躍できれば、環境対策が加速するのではないか。
その一方で、課題もあるのではないかと感じた。新しい製品が、考え方や価格の点で、ほかの企業や一般の人々にどれくらい受け入れられるだろうか。もしかしたら、期待するほどには広まらないこともあるだろう。
だが、こうした課題はあるにせよ、気候変動対策に前進しているフィンランドの企業の姿勢はやはり高く評価したい。
[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得（教育学）後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ（ドイツ語圏）へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会（Global Press）」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com
岩澤里美（スイス在住ジャーナリスト）