「マフィアの温床」からMLBのスポンサーに...手軽化・巧妙化する「ネットギャンブルの闇」

冷泉彰彦
＜「犯罪の温床」というイメージが強かったギャンブル業界だが、今やプロスポーツの公式スポンサーに。ギャンブル大国アメリカに蔓延る、参加者を巧みに誘い込むための仕掛け──＞

1970年代までのアメリカのギャンブル業界は、ギャングやマフィアによる犯罪の温床というイメージが残っていた。80年代以降は、ラスベガスなどで、企業組織による合法カジノが栄えるように。ドナルド・トランプ前大統領はこの時代に頭角を現し、カジノ事業を拡大した。

95年前後のインターネットの普及は、その流れを変えた。オンラインカジノについては、2006年の規制の立法化で事実上合法化が進み、やがてギャンブルの主戦場はPCからスマホへと移った。この時期はポーカーやルーレットが主だったが、一部の州でオンラインによるスポーツ賭博が合法化されると、大きなビジネスに成長した。

やがてMLBやNBAなどプロスポーツの団体はカジノ業者を公式スポンサーとするようになり、スポーツ中継では刻々と変化する各チームの勝利可能性のデータが表示されるようになった。

カジノ業者のマーケティングも巧妙になり、例えば新規の会員は10ドル払って入会すると、1000ドル（15万8000円相当）のボーナスがもらえるなどのキャンペーンが行われている。

参加者の興味を喚起する仕掛けも豊富。試合の勝敗だけでなく、「この選手は試合終了までに本塁打を打つ？」など特定選手のプレーまで賭けの対象に設定したりする。大谷翔平の通訳だった水原一平被告が落ちたのも、こんなギャンブル大国の闇だ。