元テレビ朝日社員の玉川徹氏は23日、同局系「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜午前8時）に出演し、中居正広（52）の女性トラブルに対するフジテレビの対応に関して「（第三者ではなく）もう、フジテレビの現場が立ち上がるしかないんじゃないか」と述べ、フジ社員の「決起」を促した。
番組では、「物言う株主」で知られる米投資ファンドのダルトン・インベストメンツが、中居のトラブルをめぐりフジテレビを傘下に持つフジ・メディア・ホールディングス（HD）に2度目の書簡を送り、週内にすべてのメディアを対象にした記者会見を開くよう求めたことに触れた。ダルトン社は、グループでフジHDの株式を7％超保有する大株主の1つ。14日の書簡では、今回の問題をめぐるフジの対応について「コーポレートガバナンスに重大な欠陥があることを露呈」と指摘し「我々は憤慨しています」と怒りをまじえて対応を批判し第三者委員会による調査などを求めた。2度目となる21日付の書簡では、17日に開かれた港浩一社長の会見内容に異論を唱え、今週内にすべてのメディアが出席できる記者会見をあらためて開くことや、日弁連のガイドラインに基づく第三者委員会の設置などを要求。今年6月の株主総会の1カ月前までには、調査結果と最終報告書を公表することも求めた。
玉川氏は、ダルトン側の要求について「株主としての要求としてはありえると思うが、フジテレビは報道機関だ。たとえば、英BBCに問題が起きた時、BBCの報道が独立して動き、検証するということをやった」と、過去のBBCの不祥事に対する現場の対応に触れた。
玉川氏は「あまり日本のテレビ局はそういうことをやっていないが、今回は根が深く、これだけ大きな問題になっている」とした上で「もうフジテレビの現場が立ち上がるしかないんじゃないか、という感じを僕は持ちます。じゃないと、この先、フジテレビに未来はないよという状況と思う」と、厳しく指摘した。
「フジテレビの未来をつくるために、経営陣はこんなだから、現場の人たち（の行動）はすごく大事だと思う。自分たちの仕事を守っていくことももちろん大事。そういうことも含めて、現場が、局員が、立ち上がっていく局面なのかなと思う」とも指摘した。
今後は当初フジ側が決めた調査委員会ではなく、より独立性の高い第三者委員会が設置される見通しだが、玉川氏は「第三者委員会に頼ることも、もちろん大事だけど、下からの改革ができたら、もしかしたら株主も納得するのかもしれない」とも指摘した。