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「打ち切りなら会社やめる!」人気バラエティ『実際どうなの課』日テレ→TBS電撃移籍の舞台裏 プロデューサーが激怒した“不可解な局の判断”

NEWSポストセブン 2024年7月11日 7時15分

「打ち切りになったテレビ番組が別の局でほぼ同じタイトル、内容で放送されているんです」──TBSの特番『巷のウワサ大検証!それって実際どうなの会』(以下、どうなの会)のことである。

 6月3日、同番組が放送されると、日本テレビ系で2019年4月から今年の3月まで放送されていたバラエティー番組『それって!? 実際どうなの課』(以下、どうなの課)の内容とソックリだと話題に。キー局プロデューサーが語る。

「タイトルがほぼ同じだけでなく、“世の中の長年の疑問を探る”という番組コンセプト、出演者の生瀬勝久や森三中・大島美幸、チャンカワイ、さらにセットやテロップ、ナレーションまで同じ。制作スタッフの一部も同じです。

 業界では、レギュラー番組化が見送られた特番や企画を他局が放送することはたびたびありました。たとえば『東野・岡村の旅猿 プライベートでごめんなさい…』(日本テレビ系列)も初回放送のみTBSの特番です。

 また、打ち切られた番組がその後、他局で放送されることも珍しくはなかったが、番組名を変えたり、時間をおいたりして古巣に配慮するのが通例です。こちらはテレ朝の大人気バラエティ『内村プロデュース』も放送終了から1年空けて、同じ出演者、主要スタッフで『内村さまぁ~ず』として他局(アマゾンプライム)で復活しています。

 それが打ち切りからわずか3か月で、似た名前の番組が他局で……“これは何かあったな”と話題になっているんです」(キー局プロデューサー)

 さらに6月26日には『世界くらべてみたら×それって実際どうなの会★グアムドンキ&一攫千金SP』とのタイトルで、すぐさま2回目の特番が放送された。TBS局員はこう語る。

「2回とも視聴率は好調でした。もともと『どうなの課』は深夜放送だったにもかかわらず視聴率がよかったと聞いている。それがGP(ゴールデン・プライム)帯で見られるとあり、SNSでも歓迎の声が多かった。今後も特番での放送が予定されていて、局内ではレギュラー番組化もあるのではないかともっぱらです」

プロデューサーが局につきつけた辞表

 では、なぜ日テレで放送されていた『どうなの課』がTBSで『どうなの会』として放送されたのか。この一件には『どうなの課』のプロデューサーだったX氏の意向が大きいという。X氏は『どうなの課』を制作していた中京テレビの社員で、番組を立ち上げた生みの親ともいうべき存在だ。番組関係者が事情を明かす。

「Xさんはもともと『どうなの課』をGP帯に昇格させることを狙っていました。日本テレビにも積極的に売り込んでいて、日本テレビ側も“それなら特番で試してみるか”ということで昨年4月と11月にGP帯で特番が放送された。視聴率や『TVer』など見逃し配信での数字も悪くなかったと聞いています。しかし、日本テレビの編成の判断は“昇格見送り”だった。

 局としては数字だけでなく、他番組との兼ね合いもあったでしょう。ただ、この“見送り”判断で、制作していた中京テレビのなかで“このままGP帯に昇格できない番組を続けるより、新しい番組を立ち上げてGP帯を狙うべきだ”という声が強くなったんです」

 前出・番組関係者によると、X氏は「GP帯に進出したときの企画なども温めていた」といい、思い入れが強かったようだ。そして、約5年続いた番組の打ち切りが決まるとX氏も行動にでる。

「Xさんは中京テレビの上層部に『数字が良かったのになんで打ち切りにするんだ』などと抗議しましたが、結果は覆らなかった。すると『判断が変わらないなら退社する』と宣言。結局、彼は退社し、『どうなの課』を放送できるメディアを探し始めた。どちらからの声がけかはわかりませんが……Xさんは現在もTBSで制作会社を変えることなく『どうなの会』として、番組を継続できたのです。『どうなの会』ではプロデューサーではなく、“企画・プロデュース”という肩書きで参加しています」(同前)

 こうした経緯から、テレビ業界では“異例の事態”が生じたわけだが、日テレ側も困惑しているという。

「番組の打ち切り判断は制作している中京テレビにあるので、日本テレビとしては何も言えません。しかし、誰が見てもソックリな番組が他局で放送されているというのはどうなのか……局内では“抗議すべきだ”という声も上がっている」(日テレ関係者)

 日テレに経緯、見解を聞くと「この件については中京テレビが窓口になっている」といい、局の見解についても同じ回答を繰り返すばかり。中京テレビに問い合わせるも回答はなかった。TBSにも同様の質問をしたが、「個別の番組の編成・制作過程については従来、お答えしておりません」(社長室広報・IR部)との回答だった。

 視聴者からすればどの局で放送されているかはさほど気にならないが、業界にとっては大問題のようだ。まさに「それって実際どうなのか?」ということか

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