世間を騒然とさせているタレント・中居正広（52）の“深刻な女性トラブル”。中居本人の中途半端な謝罪コメントが出たことで騒動はさらに大きくなったが、渦中の被害女性が本誌・週刊ポストに対し、「これだけは言いたい」と心の内を明かした――。
「事件の内容は一切お話しできません。ですが、間違った情報が広まっていることについては、どうしても正しておきたくて……」
俯きながら、本誌の取材に言葉を絞り出したのは芸能関係者のX子さん。昨年末に報じられた中居のトラブルの被害者だ。
〈トラブルがあったことは事実です〉
〈皆々様に心よりお詫びを申し上げます〉
1月9日、中居がホームページでX子さんとのトラブルを認めて謝罪すると、事態が一気に動いた。出演する各局の番組やCMが差し替えになったことに加えて、中居がコメントするまで問題を報じなかった各局がニュースや情報番組で取り上げるようになったのだ。
トラブルが起きたのは2023年6月。X子さんはフジテレビの男性幹部社員A氏を交えて複数人で食事をする予定だったが、当日になり中居以外の参加者がドタキャンした。
仕方なく1人で中居の自宅マンションを訪れたX子さんは中居から意に沿わない性行為を受けてトラブルに発展。双方が弁護士を立て話し合い、中居が9000万円の解決金を支払って解決した――以上がこれまで報じられた内容である。
〈示談が成立したことにより、今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました〉
前述の謝罪コメントで中居はそうも述べたが、テレビ局関係者からは疑問の声が出ている。
「本人は芸能活動を続けるつもりのようですが、スポンサーの意向が影響されるテレビやCMへの復帰は難しいのではないか。ダンマリを決め込んでいた各局も騒動を報じるようになり、明らかに風向きが変わりました」
9000万円という金額はどこから出た話なのか…
だが、一連の報道後、世間から批判を受けたのは中居だけではなかった。
中居の出演が相次いで見合わせとなったことを受け、ネット上では「9000万円」という解決金に対し、「法外な金だ」「高い金をもらっておいて」などと、X子さんを批判する意見もあった。
「そもそも9000万円という金額は一部テレビ局関係者の間で囁かれていた数字で、『多額の解決金を支払ったから大丈夫』というニュアンスで広まり、報じられたようです」（キー局関係者）
この9000万円という金額こそ、X子さんがどうしても言っておきたかったことである。言葉を選びながらこう語った。
「いきなり9000万円という金額が一人歩きしたことについてはビックリしていますし、困っています。私は解決金について知人にも一切話したことがありません。それなのに、この金額がどこから出てきたのか本当に不思議で……。私はそんなにたくさんのお金は受け取っていないんです」
ではなぜ、その金額が一人歩きしてるか……。解決金について、弁護士法人ATBの藤吉修崇弁護士が指摘する。
「性加害の示談金としては100万～500万円が多く、高額でも通常は1000万円ほど。ですが、示談の金額は双方合意の元で決めるものです。著名人が刑事告訴を避けるためならいくら払ってもおかしくないし、仮に9000万円でも人によってはあり得る金額だと思います。
ただし、性加害の示談の場合、相手が簡単に応じるものではなく、また被害感情が残りやすいため、今回のように示談後もトラブルが再燃するケースもある」
事務所を通じて中居に示談金について質問状を送ると、「解決の際に双方が負う守秘義務の対象となるものです。よって回答は致しかねます」とするのみだった。
「そういう会社だよな」
X子さんがもう一つ言っておきたかったというのが、フジテレビの対応についてである。騒動が大きくなるなか、フジテレビは関与を否定し続けている。中居がコメントを出した後には、港浩一社長（72）がA氏の疑惑には触れず、「社長として全力で皆さんを守ります」と記したメールを社員に送っている。こうした状況にX子さんはため息をついた。
「Aさんがセッティングした会の延長であることは間違いありませんし、事件があった直後にフジの方に相談もしました。色々と報道もあって、フジは番組を差し替えてもいます。それでも関与を認めない姿勢にはビックリしますが、“そういう会社だよな”という諦めの気持ちが強いですね」（X子さん）
フジテレビに取材を申し込むと「当該社員は会の設定を含め一切関与していないことを改めてお伝えします」（企業広報部）と回答した。最後に、中居の謝罪コメントを受けて、今回の騒動への思いを改めて語った。
「私がお伝えしたいのは、受けた傷は一生消えないし、元の人生は戻ってこないということです。お金を払ったらすべてがなかったことになる世の中にはなってほしくありません。そのことを多くの人が理解してくれたらな、と願います」
中居は、フジは、各メディアは、今後この問題とどう向き合うのか。注視する必要がある。
※週刊ポスト2025年1月31日号