「引退したら無職になるってことだけど大丈夫なのか……。でもまあ、あの人カネはあるからな」──“女性トラブル”が報道されたことをうけ、1月23日に芸能界引退を発表した中居正広（52）を地元・藤沢に住む中居の知人はそう心配した。同月9日に自身のファンサイトで、「示談が成立したことにより、今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました」などとコメントを出してから、わずか2週間あまりでの決断だった。
トラブルが発覚してからおよそ1ヶ月で、人気タレントから“無職”になってしまった中居。冒頭の地元・藤沢市に住む知人がこう続ける。
「何があったかっていうのは、うちらにもわからない。でも明日から無職になるってことでしょ。大丈夫なのかな……。でもまあ、あの人はカネあるから大丈夫か。
貯金4〜5億とかじゃきかないと思うよ。テレビで『使いきれない』って冗談で言ってたことあるけど、わりと嘘じゃないと思うわ。数年前くらいに会ったとき、住んでるマンションの賃料が180万から200万円だって話してたのを聞いたよ。本人は自慢のつもりですらないだろうけど、仲間には『なにそれ、毎年フェラーリ買えんじゃん（笑）』ってイジられてましたね」
その活躍ぶりから、かつてはネット上などで“貯金100億円説”まで囁かれていた中居。2017年10月17日放送の『なかい君の学スイッチ』（TBS系）では、ゲストのサンドウィッチマン・伊達みきお（50）に「残高100億円あるって本当ですか」と問われ、「いや、それは言わないでください」と笑って茶化す場面もあった。
「中居さんはイメージとは裏腹に、お金に関しては堅実なことで業界では有名です。服や食事にもそこまでこだわりがなく、かつて『ナカイの窓』（日本テレビ系）でも『入ってくる額と、出ていく額が間に合わない』『お金を使うのも才能。自分には才能がない』と漏らしています」（女性誌記者）
専門家の見解「中居さんの財布は傷まない」
そうした中、今回のトラブルで取り沙汰されているのが“違約金問題”だ。スポーツ紙記者が解説する。
「中居さんは民放のレギュラー番組やラジオを計6本、企業CMを2本抱えていましたが、引退発表の前日までにすべての番組の放送終了と降板が決まっていました。これまでに『スポンサーとテレビ局からの違約金請求は10億円を超える』といった報道もあり、今後、各社がどう対応するのか関心が集まっています」
エンターテインメント分野の法律に詳しいレイ法律事務所の河西邦剛弁護士は「中居さんの財布が痛むことはないのではないか」と解説する。
「CMに関しては、企業の“自主判断”ということになると思います。『ソフトバンク』と『タイミー』が中居さんのCMを非公開にしたのは、9日に中居さんが『お詫び』のコメントを出すよりも前。あくまで週刊誌報道の内容をもって降板を決定しているので、中居さんが引退したこととはあまり関係がないんです。
とはいえ、CMの年間報酬というのは日割で返すのが業界慣行なので、残る契約分の報酬については企業に返すと思います。ですが、CMの仕事というのは短い稼働時間に対して報酬が比例しない、権利収入のようなものです。
中居さんにとってはポンと入ってきた収入をそのまま返すだけなので、財布はほとんど傷まないでしょう。よほど現金を使い込んでいなければ、ダメージは少ないはずです」
『NEWSポストセブン』は中居のCMを放送していた2社に違約金について問い合わせている。両社とも「個社との契約に関する内容のため、回答は差し控える」とのことだった。
河西氏はテレビ番組に関しても「違約金は発生しないと考えられる」という。さらにこう続ける。
「基本的にこちらもCMと同じように“自主判断”ということになるでしょう。業界の特性上、こういったタレント側の不祥事で番組が打ち切りになることは往々にしてあります。その場合、たとえば大手事務所だと付き合いもあるので、他のタレントを格安で割り当てるってことはあったりします。中居さんは個人事務所なので、今回それはできない。
ですがそもそも『違約金で解決する』といった文化もないので、テレビ局が中居さんにお金を請求することは考えづらいと思います。お金が発生するとしたら、直近でオンエアできなかった分の返金くらいですかね」
大スターが引退後に窮乏するといった事態は免れそうだ──。