ハワイのオアフ島で、7月26日と27日に開催される子ども向けのサッカーイベント「Pacific Rim Cup（パシフィック・リム・カップ）」。この大会は、2008年に創設された「パンパシフィックチャンピオンシップ」が元になっている。世界的なスター選手が集い、第1回はデイビッド・ベッカムも出場した同大会の発案者は、スポーツビジネス界で幅広い事業を手掛けるBlue United Corporation代表の中村武彦氏だ。北中米とアジアを結ぶ環太平洋地域がサッカー界の“ラストマーケット”になる可能性を見出した同氏は、人気観光地として圧倒的な知名度を誇るハワイでどのようにビジネスチャンスを見出したのだろうか。
（インタビュー・構成＝松原渓［REAL SPORTS編集部］、写真提供＝Blue United Corporation）
MLS、バルサで日本人初採用。「自分の仕事の真髄は文化の“通訳”」
――中村さんは幼少期をアメリカで過ごし、帰国して日本で就職されましたが、その後再び渡米してマサチューセッツ州大学大学院に留学してスポーツビジネスを学ばれたそうですね。当時、サッカーの可能性をどんなところに感じたのですか？
中村：日本に帰ってきたのは小学校3年生の時で、あまり日本語が得意じゃなかったのですが、友達が『キャプテン翼』の漫画を1巻から13巻までくれたんです。アメリカでサッカーを始めていたので、それが日本でも続けるきっかけになって、周囲の環境にもなじめるようになりました。大学でもサッカーを続けていたのですが、普通に就職をしたことで、サッカーが週末の趣味になってしまって。刺激がなく、仕事でもスポーツに関わりたいと思ったことが留学のきっかけでした。
当時は日米のサッカーはプロリーグができてまだ十年余りで、アメリカは「サッカー不毛の地」と言われていたので、チャンスかもしれないと思いました。大学院に留学する時に周囲から「なんでヨーロッパじゃないの？」と聞かれましたが、ヨーロッパには歴史と伝統があって、スポーツビジネスのメソッド（手法、方式）を使ってアメリカがMLS（メジャーリーグサッカー）をどうやって成功させるのか、可能性を探ってみたかったんです。歴史と伝統は輸入できませんが、メソッドは輸入できる。トヨタもソニーもパナソニックも、そのように海外からいい部分を学んで日本で世界一にしてきたので、その手法を学ぶことができれば、日本に帰国した時に役立つ経験になると思いました。
――ヨーロッパはサッカーが文化、アメリカはエンターテインメントという、捉え方の違いがありますが、そうした部分も踏まえて、MLSは成功すると予想していたのですか？
中村：そうです。現在のヨーロッパのスポーツ文化は1800年代に行われていた競馬の馬の品評会がルーツだとも言われています。地元の人が集まって会費制で、馬について語り合うイベントが産業革命で拡大して、違う街と試合をするようになった。そのなかで「自分の街のほうが強いんだ」というプライドが生まれて、ルールとかリーグができてきた。だから、ヨーロッパのサッカーは自分の街を代表していて、その名残としていまだにソシオ制があったり「勝った・負けた」が重要です。
一方、アメリカは移民国家なので「おらが街」という考え方は日本や欧州と比較するとそこまではないんですよね。そこで登場したのがプロモーターで、試合のチケットをファンに売るようになった。もともとヨーロッパで地元のものだったスポーツが、アメリカではビジネスになったんです。だからチームの拠点が移転することもあって、大谷翔平選手が所属するドジャーズも当初の拠点はロサンゼルスじゃなくてブルックリンでした。それが売り買いされるくらいまでビジネスになったんです。そのメソッドを学べば、「サッカー不毛の地」と言われたアメリカでもサッカーが成功すると思いましたし、それを見てみたいと思ったんです。
――大学院卒業後はMLSの国際部に採用され、各国の代表やクラブのツアーを150試合近く手がけた後、2009年にはFCバルセロナの国際部で北米・アジア・オセアニア担当として活躍されました。日本人として初採用だったそうですが、どんな部分を一番評価されたのですか？
中村：自分の仕事の真髄だと思っていたのは、さまざまな国の国民性や言葉のニュアンスなどの文化を“通訳”することです。例えば、ニューヨークのオフィスで、日本人の自分がイングランド代表とメキシコ代表のマッチメイキングをすることもありました。そこでは国籍や人種は関係なくなるので、国民性も含めて行間を読み、「それぞれが違うものを持っている」という理解のもとに、両者をうまくつなげる能力が必要です。言語ができる人はたくさんいますが、特に評価されたのはその部分だと思っています。
ハワイ×スポーツの可能性とは？
――7月にハワイで行われる「パフィシック・リム・カップ」を主催されていますが、この大会はどのような経緯でスタートしたのですか？
中村：北中米・カリブ海サッカー連盟の盟主であるアメリカと、AFC（アジアサッカー連盟）のリーダーである日本をつなげることができれば、ヨーロッパ、南米に続くサッカー界3つ目の勢力になると考え、大学院時代に関連する卒論を書いたんです。それをもとに、2008年に環太平洋のクラブが出場する「パンパシフィックチャンピオンシップ」という大会を立ち上げました。
MLSでさまざまなチームのツアーを手がけた時に、中にはスタッフがあまり行きたがらない場所があったんですよ。街が栄えていなくて、何もないから「行っても楽しくない」という理由で、協力を集めるのが難しかったんです。そのような経験もあり、「まずはみんながワクワクして行ける場所がいいな」と考えて、ハワイで大会を開催してみようと。実際、200人のスタッフに加えて想像以上に関係者がたくさん集まってくれて、「これ以上来ても困る」というぐらい人が集まりましたから（笑）。
第一回大会はベッカム選手が出場したこともあって大成功だったのですが、それゆえに他のプロモーターに売却されて自分の手元に権利がなくなってしまいました。その後、他の仕事をしている時に、ハワイ観光局とESPNから「単発でもう一度大会をやってほしい」とオファーを受けたので、その大会限りの契約をして、2012年に単発で主催したんです。その時も成功したので、この大会を継続的に実施したいと思い、2015年に独立して自分の会社を立ち上げ、2018年に「パフィシック・リム・カップ」としてハワイで復活させました。コロナ禍で2020年以降は中断していた時期もあったのですが、2022年からは子ども向けのクリニックだけという形で再開しています。
――ハワイはマリンスポーツが有名ですが、サッカーなどの市場もお客さんが集まるのですか？
中村：ハワイは、ラスベガスとかニューヨーク、ロンドンや東京と並んで世界的なブランドになっていますが、スポーツの観光誘致はマリンスポーツとトライアスロンぐらいで、プロスポーツはゼロなんです。男子サッカーは高校が最高レベルで、大学ではトップレベルのチームがない。スタジアムなどの施設はあってもそれを生かすノウハウがなく、芝生なども整備されていない状況です。そのため私たちは大会の半年前から芝生の管理人を雇って手入れをしてもらい、試合時のセキュリティの配置や、ホテルでアスリート向けの食事をどうするかといったことも考えています。そうすることでノウハウを広げていきたいと思っています。
2028年のプロチームによる大会復活に向けて機運を盛り上げたい
――コロナ禍を経て、2022年に子ども向けのサッカークリニックという形でリスタートされましたが、どのような雰囲気なのですか？
中村：コロナ禍の期間が意外と長引いて、ちょうどその時にアロハスタジアムが老朽化で建て替えが決まるなど、悪いことが重なってしまいました。ハワイは閉ざされた社会で、時間が空くと積み上げた信用が消えてしまう恐れがあるので、定期的に通って、2022年と2023年はクリニックという形で開催しました。どちらの年もチケットはすぐに売れ切れて300人ぐらいの子どもたちが集まって、盛り上がりました。今年からは子ども向けの大会もスタートしたので、2028年に新しいスタジアムが完成する際には再びプロチームを呼んで大会を開催するための機運を盛り上げていきたいと思っています。
――サッカー教室では、スペシャルコーチとして元日本代表の山田卓也さんやハワイ出身の元プロサッカー選手などの参加も決まっています。今大会にかける思いや、準備段階で大切にしてきたことを教えてください。
中村：2028年にプロチームを呼んで再び大会を開催するための土台作りとして、弊社のスタッフを育てることも大切にしています。最大の課題は、開催地のハワイで信用を得ることです。それが実現すれば、すごいパワーになりますから。というのも、ハワイは観光地のワイキキから外に一歩出ると、アメリカの州の中でも下から数えたほうが早いほど貧しい地区なんです。ワイキキはキラキラしていてみんな「アロハ」と歓迎してくれますけど、一歩外に出るとガラッと表情が変わりますし、島は土地が限られているので民泊なども禁止しているんです。この大会はワイキキの外にあるエリアでやるので、それがミックスされた感情を感じますし、私は行政や議会の有力者に会って信用を得られるような機会を重ねてきました。
――やりがいを感じる瞬間は、どんな時ですか？
中村：2018年に大会を復活させた時に、ある女性が私のところに来て「ありがとう」と言われたんです。話を聞いてみたら、2008年の最初の大会の時に、当時10歳ぐらいだった彼女が、人生で初めて生のサッカーの試合を見たそうです。その4年後にまた生で試合を見て、「サッカーを続けよう」というモチベーションになり、大学生の時にはハワイ大学女子サッカー部のキャプテンになったそうです。そういう形で、ハワイでスポーツにアクセスしにくい子どもたちに生で試合を見せることの大切さややりがいを感じましたね。
日本の2倍。物価高にどう対応しているのか？
――ハワイは物価が日本の約2倍と言われますし、観光客にとってもハードルが高くなっている部分があると思いますが、その面で苦労することはないですか？
中村：確かにそこは難しいところで、ビジネスでもいろんなものが高くなっています。物価が上がれば、商売として成立させるために値段を上げざるを得ないので、相手も高く払う必要があって、お互いにハッピーではないですね。だから、弊社のビジネスにおいても、今は日本以外のお客さんを増やさなければいけないと思っています。そのためには「日本の魅力を売れるようにしないといけない」と、いつも考えています。
スポーツビジネスはさまざまな構成要素を持つ産業で、日本でも世界的に発達しています。ただ、スポーツファイナンスとか、スポーツビジネス・ロー、スポーツソシオロジーなど他の分野がこれから伸びていくと思うので、同じ土俵で競合他社と争うよりは、新しいビジネスチャンスを日本で探し出していくことが大切だと思っています。
――今後、この大会をどんなふうに発展させていきたいと思っていますか？
中村：長期的には2028年にプロの大会を復活させることが第一目標です。短期的には、デロイト トーマツ コンサルティングさんが「SROI（Social Return on Investment）」分析という手法を用いて社会的な価値を数値化しているので、その数値をより高くしたいですね。私たちはものを売っているわけではないので、今は赤字になる部分もありますが、「赤字だから失敗」というわけではなく、喜んでいる子どもや家族などへの波及効果があって価値が生まれます。そのように、スポーツの価値を明確に見える形にすることが大事だと思います。
今月開催する大会は日本からご参加いただくのも大歓迎です。ご家族がワイキキ観光をしている間に子どもたちを預けていただくような形でもいいですし、子どもたちの国際交流にもなると思います。参加費用は現地のクリニックよりは安く設定しています。子どもたちにとって単なる海外旅行ではない、特別な体験になると思います。ぜひ、日本からも参加してみてください。
＜了＞
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[PROFILE］
中村武彦（なかむら・たけひこ）
東京都町田市生まれ。Blue United Corporation, President and CEO。「パシフィック・リム・カップ」、「Blue United eFC」主宰。幼少期をアメリカで過ごし、10歳で帰国後、日本でNECに勤めた後、再び渡米してマサチューセッツ州大学大学院スポーツマネジメントを学び、MLS、FCバルセロナ国際部を歴任。自著『MLSから学ぶスポーツマネジメント』でサッカー本大賞を受賞。青山学院大学法学部、UMASSスポーツマネジメント修士（Alumni on the rise Award受賞）。ISDE法科大学院（Outstanding Alumni受賞）、現•東京大学工学系研究科共同研究員、青山学院大学地球社会共生学部プロジェクト教授。