気象庁が南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）を初めて発表したことを受け、飲料水や防災グッズを購入する人が増え、売り切れが相次いでいる。自治体などは過度な買いだめは控えるよう冷静な対応を呼びかけた。
関西を中心にホームセンターを展開する「コーナン商事」（大阪市淀川区）によると、９日朝から水やカセットコンロ、非常用トイレなどを買い求める客が多く来店。防災関連商品を目立つ場所に移したり、商品を追加発注したりする店舗もあるという。
通販サイトの「楽天市場」や「アマゾン」では、アプリ上で公開している売れ筋ランキングの上位に水や非常用トイレ、保存食などが並んだ。売り切れとなっている商品も目立つ。
自治体などは地震への備えを求める一方、買い占めなどは控えるよう呼びかけている。
農林水産省は交流サイト（ＳＮＳ）で食品の備蓄に関するガイドを提示し、買いだめを控えるよう訴えた。大阪府の吉村洋文知事は「備蓄品を買い占めたり、パニックになったりする必要はない」と訴えた。