平成7年の阪神大震災から来年で30年を迎えるのを前に、震災後のがれき処理に伴うアスベスト（石綿）健康被害を防ごうと、研究者や市民団体が当時の経験や今後の対策について話し合うシンポジウムが1日、神戸市内で開かれた。自身も阪神大震災で被災し、長年問題に取り組む熊本学園大の中地重晴教授が「今後もアスベストによる健康被害が発生する可能性があり、全国に警鐘を鳴らす必要がある」と呼びかけた。
シンポは「阪神・淡路大震災30年 被災地から問うアスベスト対策」。研究者らでつくる団体が主催し、市民ら約80人が参加。研究者らが当時の経験や今後の対策について報告した。
アスベストは建築材料に使われ、粉塵（ふんじん）を吸い込むと中皮腫といった健康被害を引き起こす恐れがあるとして、平成18年に使用が全面禁止された。体内潜伏期間は30～50年とされる。
中地教授は建物の解体現場の巡回や健康被害の相談など、阪神大震災後の市民による取り組みを紹介。パネルディスカッションでは、漫画などを通じてアスベストの危険を啓発する神戸大の松田毅名誉教授が「防災研究や防災教育に（アスベスト被害防止の重要性を）組み込んでいく必要がある」と訴えた。