「被爆者の願いを、つないでいきたい」。日本の個人や団体では50年ぶりとなるノーベル平和賞授与決定の歓喜から一夜明けた12日、東京都内で開かれた日本原水爆被害者団体協議会（被団協）の記者会見。メンバーらが喜びとともに口にしたのは、活動のさらなる広がりと、次世代への継承を願う切実な思いだった。
「一晩明けて、やっぱり本当なんだとうれしくなった」。12日午後、100人ほどの報道陣が詰めかけた会見場に、ゆっくりとした足取りで現れた被団協の田中熙巳代表委員（92）はそう語り、笑顔を見せた。会見には田中さんを含めメンバー4人が登壇し、3人は広島、長崎などからオンラインで参加。体調が優れず、出席がかなわなかったメンバーもいた。
広島、長崎への原爆投下から79年となり、メンバーの高齢化が進む。被団協によると、かつて47都道府県にあった被爆者団体は、11県で解散や活動休止となっている。
母親の胎内で被爆した浜住治郎事務局次長（78）は、「役員のなり手がいない、会員が減って財政的にも厳しいといった現状はある」とした上で、被爆2世や支援団体が連携して活動している事例を紹介。「被爆者の願いをどうつないでいくか。皆さん苦労されている」と明かした。
田中さんは、「50年間活動に取り組み、多くのいい仲間に出会った。ここまで到達できたことはうれしい」と喜びをかみしめた上で、「被団協の運動を、どのように国民全体の動きにしていくか。核兵器をなくすために自分は何ができるか、ということを、一人一人に考えてほしい」と語った。