学校プールを廃止する動きは、多くの自治体で広がっている。周辺の学校と共同でのプール使用や、学校外プールでの実施、授業を外部インストラクターに委託するなど、代替する方法はさまざまだ。
スポーツ庁によると、全国の小・中学校に設置されている屋外水泳プールの数は令和３年度は２万１６０７カ所で、２５年前と比べると約６千カ所減少した。
東京都目黒区では、４年５月下旬～１１月上旬、区内の小学校の水泳の授業を同区中央町にある「セントラルフィットネスクラブ２４目黒」で試験的に実施した。
授業は４人のインストラクターが担当。１人あたり２０人ほどを指導し、監視を１～２人が担う。教員３人も同行し、見学の児童への指導や、成績評価などを行った。
授業後のアンケートでは、回答した児童の半数以上が「今後もフィットネスクラブで授業をしたい」と答えた。「学校にプールがある方がいい」という回答はわずか７・８％にとどまった。
充実した設備で専門のインストラクターによる指導を受けられることもあり、保護者からは「子供が楽しそうにしていた」といった肯定的な声が多く上がったという。
神奈川県海老名市では、施設の老朽化や安全対策を考慮し、平成１９年度から市営などの屋内プールの利用を開始し、現在は全校が学校プールを廃止している。
埼玉県鴻巣市は施設の修繕コストを考慮し、令和４年度から市内のすべての中学校で水泳の実技授業を廃止した。水泳の事故防止の心得などは教室内の授業で学んでいる。（堀川玲）
プールは自分の身を守るための教育
水難学会理事の斎藤秀俊さんの話 高知市で起きたプール事故を受けて、専門のインストラクターに任せれば安全と考えるのは危険だ。老朽化したプールの維持管理費や教員の負担などの要素を考えれば、学校外のプールで外部のインストラクターに委託して行うのが良いだろう。
しかし、それで水難事故が起きる可能性を下げられるわけではない。むしろ、日ごろから子供たちを見ている教員の方が、わずかな変化や不調を見逃さない。これまで、水泳授業での事故は教員の努力で抑えられてきたこともあり、その実施方法の変更には慎重になる必要がある。
プールは遊ぶ場所というイメージを持たれがちだが自分の身を守るための教育。教育施設にお金をかけるのは当然のことではないだろうか。