在大阪・神戸米国総領事館は8日、京都外国語大（京都市右京区）と協力し、ゲーム開発を支援するイベントを大学内で開いた。社会課題をテーマにしたゲームの制作を通じ、課題解決に向けた行動変容を促す狙い。優れた作品を開発した参加者らには、今後の開発資金として計2万7千ドル（約410万円）の賞金が贈られる。
イベントは「京都創造ゲームジャム Games for Good」。会期は11日までの4日間で、ゲームデザイナーや学生ら計約60人が参加する予定。
開会式に登壇したジェイソン・クーバス総領事は「ゲームを通じ、社会課題に対する人々の行動を変えるアイデアが提供されることを期待したい」とあいさつした。
環境問題やネット上の偽情報対策といった社会課題を、ゲームを使えばより簡単に学べることに着目し、米政府がプログラムを立ち上げた。これまでインドやマレーシアで同様の取り組みを行っており、日本での開催は初めてという。
イベントでは、日米の専門家のほか、スクウェア・エニックスやコナミデジタルエンタテインメントなど、日本の主要ゲーム会社のプロデューサーらが参加者の開発をサポートする。（黒川信雄）