宮崎空港の誘導路で見つかった陥没は、不発弾の爆発が原因でできたことが判明した。陸上自衛隊の不発弾処理隊は全国から要請を受けて対応しており、昨年度の処理数は2000個以上。安全確保のため周辺住民を避難させたり、鉄道を運休させたりするなど大がかりな対応が必要になるケースもある。
陸自不発弾処理隊は那覇、目達原（佐賀）、桂（京都）、朝霞（埼玉）の各駐屯地に配置。宇都宮駐屯地の中央即応連隊には海外任務を想定した爆発装置処理隊もある。
防衛省統合幕僚監部によると、昨年度1年間に全国で処理した不発弾は2348個（約37・5トン）で沖縄県内が441個（約19・7トン）を占める。令和元年から4年までにも毎年千個以上が処理され、半数近くが沖縄県内だ。先の大戦での米軍による空襲で残ったものが多いとみられる。
今回、宮崎空港では空港を閉鎖した。不発弾を処理する場合、万が一爆発しても被害を最小限に抑えるため、爆弾の大きさに応じた周辺範囲内から民間人を避難させる。
9月29日には那覇市内での作業で半径約280メートル以内の住民ら約1400人が避難。令和4年には大阪府吹田市で近くを走るJR東海道線の一部区間を運休させた。
海中で見つかった場合は全国6カ所に配備される海上自衛隊の水中処分隊が処理に当たり、昨年度は195個（約4・1トン）が処分された。（市岡豊大）